「診断書が必要だけど、どこでどうやってもらえばいいのか分からない」「すぐにもらえるの？」「費用はどのくらいかかる？」そんな疑問を持つ方は少なくありません。
診断書とは、診察した医師が患者の病名や症状を記載する公的な文書であり、会社や保険会社から提出を求められるケースもある重要な書類です。
本記事では、診断書をスムーズに取得するための基本的な流れから、即日発行の可否、費用の目安、場合によっては発行してもらえない理由、提出時の注意点、取得後の手続きまで詳しく解説します。通院が難しい方向けにオンライン診療で診断書をもらう方法も紹介します。
目次
診断書のもらい方｜病院・クリニックでの基本的な流れ
診断書を発行してもらうには、基本的に医療機関で医師の診察を受ける必要があります。以下では、一般的な取得までの3つのステップについて説明します。
① 医療機関を受診する
まずは症状に応じた適切な診療科の医療機関（病院・クリニック）を受診します。診断書には通常、病名（診断名）が記載されるため、医師が診察して病気やケガ等の状態を確定診断することが前提になります。そのため診察を受けずに診断書だけをもらうことはできません。例えば、仕事のストレスでメンタル不調の場合は心療内科や精神科、発熱やケガなら内科や外科といったように、専門の科を受診するとスムーズです。健康保険証や身分証明証、これまでの検査結果やお薬手帳があれば一緒に持参し、医師に現在の症状を正直に伝えましょう。適切な診断が下れば、医師は診断書に記載すべき内容を把握できます。
② 診断書が必要な目的を医師に伝える
診察時には診断書が必要な理由（提出先や用途）を医師に具体的に伝えましょう。診断書は用途によって記載すべき項目や内容が変わることがあり、医師も目的を知っていれば必要な情報を盛り込んだ書類を作成しやすくなります。例えば「会社に提出して休職するために必要」「大学に提出して公欠扱いにしてもらうため」等、誰に何のために提出するのかを伝えるとよいでしょう。「◯月◯日から◯月◯日まで仕事を休む必要があると言われたので、その期間を含めた診断書が欲しい」など具体的な要望も遠慮なく相談してください。診断書の用途によっては、簡易な記載（受診日と病名のみ）で済む場合もあれば、詳細な経過や治療内容が求められる場合もあります。提出先から指定の用紙やフォーマットを渡されている場合は、それも受診時に持参して医師に渡しましょう。医師は診察内容と目的を踏まえて、必要性が認められれば診断書の作成に応じてくれます。
③ 発行を依頼し、受け取りまでの流れ
医師に診断書発行の必要性を認めてもらえたら、正式に発行を依頼します。診察終了時に「〇〇用の診断書発行をお願いします」と申し出れば、多くの場合その場で医師が文書作成に取り掛かるか、後述する院内手続きに案内されます。大きな病院では診断書専用の窓口で申請書を書いて手続きを行うケースもあります。発行にかかる日数は医療機関によって様々です。診察当日に書いてくれるところもありますが、一般的には数日～2週間前後はかかると考えておきましょう。その場合、後日窓口で診断書を受け取るか、希望すれば郵送対応してもらえることもあります（郵送の場合は送料自己負担になることが多いです）。早く欲しい場合は、いつまでに必要かを受付や医師に伝えておくこともポイントです。提出期限などを伝えておけば、可能な範囲で優先的に対応してもらえる場合もあります。なお、診断書の発行には後述するように費用がかかるため、受け取り時または依頼時に料金を支払います。支払い方法（先払いか後払いか）や受け取り方法については、依頼時に確認しておくと安心です。
診断書はすぐもらえる？即日発行できるケース・できないケース
「診断書は欲しいけど、今すぐ出してもらえるのか？」と不安になる方も多いでしょう。ここでは、診断書の即日発行が可能な場合と難しい場合、それぞれの理由について説明します。
即日発行が可能なケース
診断書が即日でもらえるかどうかは、医療機関の対応状況や病状によります。 診察を受けたその日に診断書を発行してくれる病院・クリニックも存在します。例えば、小規模なクリニックや「当日診断書発行可」と謳っている医療機関では、医師の判断さえつけばその場で書類を作成してくれることがあります。特にメンタルクリニックなどでは初診当日に診断書を書いてもらえるケースもあります。実際、「診断書がすぐ欲しい場合は当日発行に対応した病院を受診することがポイント」との声もあり、事前に問い合わせて当日発行が可能か確認してから受診すると確実でしょう。症状や検査結果がその場で明確になり、医師が診断書の内容を即座に判断できるケース（例：インフルエンザで○日間出席停止とすぐわかる場合や、明らかな怪我で何週間安静必要と判断できる場合など）は、即日対応してもらえる可能性が高まります。ただし即日発行してもらえるかどうかは医療機関ごとの方針によるため、「今日診察を受けてその日に診断書を発行していただくことは可能でしょうか？」と確認しておくと安心です。
即日ではもらえない主な理由
一方で、診断書を当日にもらえない場合も多々あります。主な理由としては以下が挙げられます。
- 医療機関の方針や手続き上の都合: 大きな病院や書類発行のフローが定まっている施設では、診断書作成に内部審査や医師の署名以外の手続きが必要なことがあり、即日対応が難しいです。一般的に「基本的に2週間程度は必要」という病院もあるほどで、即日発行は例外的と考えたほうがよいでしょう。
- 診断に時間を要する: その場で診断が確定しない場合、すぐには診断書を書けません。例えば血液検査や画像検査の結果待ち、経過観察が必要なケースでは、医師も確定的なことを書けないため発行が遅れます。
- 書類が複雑・専門的: 生命保険の請求用診断書や障害年金用の診断書など、詳細な記載が求められる書類ほど作成に時間がかかります。医師が症状や経過を細かく文章化する必要があるため、その場ですぐにというわけにはいかないのです。実際、障害年金の診断書などは1万円以上の費用がかかり、内容も複雑になることから即日は難しいケースがあります。
- 症状が確認できない／軽微: 診察時に症状が見られない場合、医師は診断書を書く根拠を得られません。例えば「昨日は熱が出て寝込んでいた」と言っても、受診した時点で平熱で元気そうであれば、その場で「◯日に高熱」と記載した診断書を医師が作成するのは難しくなります。このように、患者の希望だけでは必ずしも発行してもらえないことに注意が必要です。
- 医師の倫理的判断: 法律上、診察した医師は正当な理由なく診断書の発行を拒んではならないとされています。しかし、診断書は社会的な責任を伴う重要な文書であるため、医師が「現時点でこの内容の診断書を書くのは適切でない」と判断すれば発行が見送られる可能性もあります。例えば「長期の休養が必要とまでは断言できない状況だが患者から1ヶ月の休職診断書が欲しいと言われている」ような場合、医師は慎重になるでしょう。
以上のような理由から、多くの場合診断書は即日ではなく数日～数週間後の受け取りになると考えておくのが無難です。診察当日にもらえず焦る気持ちも分かりますが、必要な情報が揃わなければ医師も書けませんし、安心して療養するためにも正確な診断書を作成してもらうことが大切です。
少しでも早くもらうためのポイント
それでも「何とか早く診断書が欲しい」という場合、以下のポイントを押さえておきましょう。
- 当日発行可能な医療機関を選ぶ: 診療科や地域によっては、診断書当日発行を掲げているクリニックがあります。インターネットや電話で「診断書の即日発行は可能ですか？」と問い合わせ、対応可能と言われた医療機関を受診するのが近道です。
- 必要な時期を明確に伝える: 繰り返しになりますが、受付や医師に「◯月◯日までに提出しなければならない」と期限を伝えておくことは重要です。事情を汲んで通常より早めに作成してくれることもあります。
- 書式を用意する: 提出先から専用の診断書フォームが指定されている場合（会社の所定様式や保険会社の用紙など）、あらかじめ取り寄せて受診時に持参しましょう。その場で医師が記入できれば二度手間が省けます。
- 余裕を持って受診する: 状況が許すなら、締め切りギリギリではなく余裕を持って早めに受診しておくことも大切です。初診で即日発行が難しくても、数日あれば用意してもらえる可能性が高まります。
- 複数枚必要な場合は事前相談: 職場提出用と保険会社提出用など、同じ内容の診断書が複数必要な場合もあります。その際も一度にお願いすれば同時に作成してもらえることがあります（※その場合、枚数分の費用がかかるのが通常です）。必要枚数が最初から分かっているなら、一緒に依頼しておきましょう。
これらの工夫によって、少しでも早く診断書を手に入れる確率を上げることができます。それでもどうしても間に合わない場合は、提出先に事情を説明し、診断書提出の延期や仮提出（診察券のコピーや医師のメモ提出など）ができないか相談してみることも一つの手です。
診断書の発行にかかる費用はいくら？
診断書を作成してもらうには費用がかかります。ここでは、診断書発行に伴う費用の相場や保険適用の有無、税控除との関係について説明します。
診断書の費用相場
診断書の発行料金は全国一律ではなく、各医療機関が独自に設定しています。一般的な相場としてはおおよそ2,000～10,000円程度が多いようです。ある調査では「病院独自様式の簡単な診断書」が平均3,665円、「自賠責（自動車保険）の後遺症診断書」が平均で1万円以上だったという結果もあり、内容の複雑さによって料金に差が出ると報告されています。多くのクリニックでは数千円（例えば3,000～5,000円）の範囲内ですが、記載項目が多いものほど高額（最大で1万円前後）になる傾向があります。なお、この費用は診察料とは別に発生する文書作成料です。診察自体にかかった費用（初診料等）とは別勘定になりますので、「診療代＋診断書代」の合計がその日の支払いとなります。医療機関の公式サイトに料金が掲載されている場合もあるため、気になる方は受診前に調べたり電話で問い合わせてみるとよいでしょう。
保険は使える？自由診療になる？
診断書の発行にかかる費用は公的医療保険の適用外です。つまり健康保険は使えず、全額自己負担となります。なぜなら、診断書作成は診療や治療そのものに直接関わる行為ではなく、いわば証明書の発行という医療外のサービス扱いになるからです。そのため、高額ではありますが保険で1～3割負担になることはなく、請求された金額をそのまま支払う必要があります。例えば、診察自体は保険適用で2,000円だったとしても、診断書代5,000円は丸ごと自己負担となり、合計7,000円を支払う、というイメージです。なお、診察料部分については通常通り健康保険が適用されますので、診察代は保険負担、診断書代は自費という形になります。
医療費控除の対象になるかどうか
確定申告で医療費控除を受けたいと考えたとき、この診断書発行料は控除対象に含められるのでしょうか？結論から言うと、診断書の文書料は医療費控除の対象にはなりません。国税庁の定義では、医療費控除の対象となるのは「医師または歯科医師による診療または治療の対価」や「治療に必要な医薬品の購入費用」などであり、病気の治療に直接必要な費用が該当します。診断書代は治療行為そのものの対価ではなく、診療に付随する文書発行の費用であるため、これらは一般的に控除の対象外と解釈されます。したがって、診断書取得にかかった○千円は残念ながら税金の医療費控除には含められず、完全に自己負担となります。ただし、診断書作成のために追加の検査を受け、その検査費用が発生したような場合は、その検査費は治療の一環であれば医療費控除に計上できる可能性があります。いずれにせよ、診断書代自体は控除できないものと覚えておきましょう。
診断書がもらえない・断られることはある？
「お医者さんに診断書を書いてくださいと言えば必ずもらえるの？」というと、実は状況によっては発行を断られる場合もあります。ここでは、診断書をもらえないケースと対処法について説明します。
診断書を発行してもらえない主な理由
基本的に、医師は診察の結果必要と認めれば診断書を作成してくれます。しかし、以下のような場合には「診断書を書けない（書かない）」と言われることがあります。
- 医師が必要性を感じない場合: 医師の目から見て診断書が不要と判断されるケースです。例えば、症状が軽く日常生活や仕事に支障がないと判断された場合、「今回は診断書を出すほどではないですね」と言われることがあります。診断書は本人が希望すれば出してもらえるものではなく、医師が診察の上で必要と判断したときに発行されるものだという前提を押さえておきましょう。
- 症状が客観的に認められない場合: 前述の通り、診察時に症状や異常所見が見られない場合には「証明すべき事実」が無いため診断書は書けません。例えば「昨夜頭痛がひどくて会社を休んだ」という翌日に受診しても、診察で異常がなければ「頭痛で休業が必要」との診断書は出せないのです。医師としても証明できない内容は文書に書けないため、このようなケースでは発行を断られるでしょう。
- 受診していない期間の証明: 「先週の分の病欠について、今から診断書を書いてほしい」のように、実際には診察していない期間についての診断書を求められる場合も対応できません。診断書はあくまで医師が診察した事実にもとづき作成されるものです。法律的にも医師は自分で診ていないことを証明してはいけない決まりがあります（無診察証明の禁止）。したがって「○月○日は診療していないが、その日の休みに対する診断書が欲しい」と言われても、医師は発行できないのです。
- 内容に同意できない場合: 患者が希望する診断書の内容が、医師の判断と食い違う場合も発行されないことがあります。例えば、患者が「1ヶ月休職の診断書が欲しい」と望んでも、医師が「そこまで長期間の休養は必要ない」と考えれば、1ヶ月の休職を正当化する診断書は書けません。この場合、医師は必要と認める範囲（例えば1週間程度）でしか診断書を出さないでしょう。
- その他: 極めてまれですが、患者が診断書を不正な目的で使おうとしている疑いがある場合や、偽の内容を要求してくる場合も当然断られます。また、がん告知をしていない患者に対して、その診断書を渡すことが好ましくない（精神的負担が大きい）と医師が判断したケースなど、特殊な事情で診断書交付を見合わせることもあります。
以上のような理由で診断書を書いてもらえない場合、患者側でできることは限られます。まずは医師の説明をよく聞き、なぜ出せないのかを確認しましょう。不明点があれば質問し、必要と感じるのであれば再度症状や事情を詳しく伝えてみてください。それでも医師が「出せない」と判断する場合、無理に要求することは避けましょう。別の病院に駆け込んでも、診察事実がなければ診断書は作れません。どうしても必要な場合は、一度診察を受け直して改めて相談するか、会社や学校に事情を説明して理解を求めるしかありません。
後日・あとから依頼することは可能？
診察当日に診断書をもらわなかった場合でも、後日改めて発行を依頼することは可能です。多くの場合、診断書はその場でポンともらうものではなく、一旦診察を受けた後に必要とわかってから発行をお願いし、作成してもらう書類です。実際、「一度診察を受けた医療機関であれば、後から診断書を書いてもらうことは可能です」と明言する情報源もあります。
医療機関ではカルテ（診療記録）が保管されていますので、該当の病気やケガで受診した記録が残っていれば、基本的に後日でも診断書を発行してもらえます。これは法律的にもカルテの保存義務（通常5年間）があるため、一定期間内であれば過去の診療内容を証明できるからです。ただし、受診から何年も経っている場合やカルテ保存期間を過ぎている場合は難しくなります。また、医療機関によっては「最終受診日から○ヶ月以上経過している場合は診断書発行不可」などの内規があることもあります。したがって、後日依頼する際は事前に医療機関に連絡し、手続きや必要事項を確認することが重要です。具体的には、電話で「◯月◯日に受診した者ですが、診断書が必要になったので発行をお願いできますか？」と問い合わせます。多くの場合、窓口のスタッフや医療事務が対応し、カルテを確認した上で発行手続きへと案内してくれます。依頼時には本人確認の書類（プライバシー保護のため、本人以外に渡せないため）や診察券、印鑑などが必要になることがあるので、何を持参すべきか指示に従いましょう。費用もその場で支払いが必要です。また、発行までの期間も確認しておきます。通常、依頼してから出来上がるまで数日～1,2週間程度かかります。出来上がったら病院から連絡をもらい、窓口で受け取るか郵送対応となります（郵送の場合は事前に郵送代を含め支払い、または切手代金の支払い方法について案内があります）。
急に診断書が必要になっても、過去の受診歴があれば慌てることはありません。落ち着いて当該医療機関に問い合わせ、適切に手続きを踏めば診断書を作成してもらえます。
再発行や修正はできる？
診断書を紛失してしまった場合や、内容に誤りがあった場合の対応についても気になるところです。基本的に、診断書の原本再発行は可能ですが、新たに発行を依頼する形になります。医療機関によっては「紛失した診断書の再発行はできません。改めて申し込みが必要で、その際は診断書料金も再度発生します」と案内しているところもあります。つまり、一度出した診断書の控えを病院が持っていたとしても、それをコピーして再交付…という無料サービスは期待できず、再度「診断書発行」を依頼して新しく作成してもらう必要があるのです。当然ながら費用ももう一度かかるのが通常です。会社に提出する前に手元用のコピーを取っておくなど、紛失リスクに備えておくことが大切です。
診断書の内容の誤字・誤記修正については、まず発行元の医療機関に連絡しましょう。氏名の漢字間違い・日付違いなど明らかなミスであれば、速やかに訂正した新版を作ってもらえます。発行されて間もない場合や軽微な修正は無料で対応してくれることが多いですが、病院によっては再度発行手数料がかかる場合もあるため、まずは受診した病院へ事情を説明し指示を仰いでください。
診断書の内容そのものを変更してほしい場合（例えば休養期間を延長してほしい、病名を詳しく書いてほしい等）は、一度発行された診断書を修正することはできず、新たに診断書を発行する形で対応するのが一般的です。この際、医師が改めて診察をして妥当と判断すれば希望に沿った内容で再度作成してもらえますが、新規の診断書扱いとなるため追加の診察料や文書料がかかる点に注意しましょう。例えば「最初2週間の休職と書かれたけど、回復が思わしくないのでさらに1ヶ月延長した診断書が欲しい」といった場合、再度受診して状況を確認してもらい、新しい期間で診断書を書いてもらうことになります。
まとめると、診断書の再発行や修正は可能ではあるものの、基本的には新規発行と同様の手順・費用がかかると考えてください。内容間違いの修正も含め手数料が発生する場合が多いですから、発行された診断書は提出前によく内容を確認し、コピーを取って控えを残しておくと安心です。
診断書を会社・学校に提出するときの注意点
診断書を無事に入手したら、次はそれを会社や学校に提出する段階です。提出のタイミングや伝え方、取扱いについて注意すべきポイントを解説します。
提出タイミングの目安
診断書は手に入れたらできるだけ早く提出するのが基本です。会社であれば上司や人事担当者に、学校であれば担任の先生や学生課など指定の窓口に、速やかに診断書を提出しましょう。例えば会社の場合、病欠が長引くときには就業規則で「○日以上連続して休む場合は医師の診断書を提出すること」などと定められていることがあります。一般的には連続3日以上の欠勤で診断書提出を求める企業が多いようです（規定は会社によります）。そのため、3日以上休む見込みであればできれば休み始めて早々に受診し、診断書を書いてもらい、休み始めから1週間以内には提出する、といったスケジュール感が望ましいでしょう。提出が遅れると、「本当に病気だったのか？」と不審に思われる可能性もゼロではありません。また、診断書には発行日付が記載されていますので、あまりにも古い日付のものを出すと効力が疑われます。診断書には一般的に発行後3ヶ月程度の有効期限があるともいわれます。実際、それを過ぎたものは証明書類として使えない、つまり提出先から「無効」とみなされることがあります。学校の場合も、試験の欠席に対する公欠扱いなどは診断書提出が条件となっていることがあります。提出先ごとに、提出期限を確認しておくことが大切です。
会社に伝えるときのポイント
会社へ診断書を提出する際は、単に書類を出すだけでなく伝え方やフォローにも気を配りましょう。
- 事前連絡をする: 診断書が用意できたら、提出前にまず上司や人事に連絡します。「診断書の準備ができましたので、◯◯部長に提出させていただきます。」と電話やメールで一報を入れておくと良いでしょう。何の前触れもなく診断書をいきなり持って行くと、先方の準備（誰が受け取るか等）ができておらず手続きがスムーズに進まないことがあります。特に大企業では診断書の提出先が人事部門だったり産業医だったりするので、誰宛てに出せば良いのか確認する意味でも事前連絡は大切です。
- 提出先と提出方法を確認: 一般的には直属の上司か人事担当者に提出します。会社によっては産業医室や健康管理室が窓口の場合もあります。誰に渡せばよいか迷ったら事前連絡の際に確認しましょう。提出方法は対面で手渡しが基本ですが、休職に入っていて出社できない場合は郵送やメール送付（PDF添付）を認めてくれることもあります。企業の指示に従ってください。
- 診断書の内容共有範囲: 診断書には病名や症状が書かれます。上司や人事に内容をどこまで伝えるかは悩ましいところですが、基本的には診断書そのものを提出すれば詳細説明は不要です。診断書には「労務不能期間○月○日〜○月○日」等、業務上必要な情報が書かれています。それ以上の細かい症状の説明はプライバシーに関わるので、言いたくない場合は無理に話す必要はありません。もし上司から尋ねられたら、「診断書に記載の通り○○という診断で、◯月◯日まで休養が必要とのことです」と最低限の情報を伝えれば十分です。
- 自分用にコピーを取る: 提出前に診断書の写しを手元に残しておきましょう。スマホで写真を撮るかコピー機でコピーを取り、自宅で保管します。万一会社で紛失された場合や、後日傷病手当金の申請など別の手続きで内容が必要になった場合に備えるためです。会社に原本を提出すると手元に戻らないことが多いので、必ず控えを残す習慣をつけましょう。
- 丁寧な対応: 病気で大変な状況とは思いますが、診断書を受け取った上司や人事担当者にはお礼を伝え、今後の流れ（休職に入る場合は引継ぎや連絡方法など）について確認しましょう。診断書提出はゴールではなく、その後の休職手続きのスタートです。会社側から何か指示（例：社会保険の手続きや有給休暇の扱い等）があるかもしれませんので、連絡を取り合える状態にしておくことも大事です。
以上のポイントを踏まえれば、診断書提出による休職・欠席の手続きも円滑に進むでしょう。提出後も体調が厳しい場合は無理せず、メール等でのやり取りに切り替えるなど、自分の健康を最優先に対応してください。
有効期限はある？期限切れの扱い
前述したように、診断書には一般に発行から3ヶ月程度という有効期限の目安があります。期限が明記されているわけではありませんが、例えば3年以上も前の診断書を持ち出して「これで休みます」というのは通用しないということです。発行から時間が経つと、その診断書に書かれた病状が現在も継続している保証がなく、書類の信頼性が薄れてしまいます。提出先としても「この診断書は3ヶ月以上前のものですね。最新の状況を示すものが欲しいです。」と言ってくる可能性が高いです。したがって、古い診断書を使い回すことはできないと考えてください。もし診断書をもらったものの提出しそびれて期限が切れてしまった場合（発行から3ヶ月以上経過した場合）は、改めて医師に相談して再度診断書を発行してもらう必要があります。実際に休んでいた期間がある場合でも、新しい日付で「改めて現在の状況」を記載した診断書が必要になるでしょう。
また、診断書に記載されている「休養期間」にも注目してください。それは医師が「この期間は療養が必要」と認めた期間であり、会社や学校はその範囲内で休暇や公欠を認めるのが通常です。もしその期間を過ぎても体調が戻らない場合、休養期間延長のための新しい診断書が必要になります。逆に、期間内に復帰できる場合でも、復帰時に会社から「医師の復職許可証明」を求められることがあります。いずれにせよ、診断書に書かれた期間は一つの目安であり、状況に応じて書類をアップデートしてもらうことが重要です。
まとめると、診断書それ自体には法律上の期限はないものの、発行から時間が経てば無効扱いになることがありますし、書かれた休養期間を超えて休む場合は新たな診断書が必要となります。期限切れで焦らないよう、継続して療養が必要な際は早め早めに医師に相談して書類を用意してもらいましょう。
診断書をもらったあとにやるべきこと
診断書を手に入れ、会社や学校への提出も済んだら、一安心…と行きたいところですが、その後も大事なことがあります。ここでは、診断書取得後から復帰に向けて必要な一般的手続きや利用できる制度、療養中の過ごし方について説明します。
休職・復職までの一般的な流れ
社会人の場合、診断書を提出して休職に入った後の流れは以下のようになるのが一般的です。
- 会社の休職制度を確認する: 休職期間や手当の有無、手続きについて会社の就業規則や人事担当者から説明を受けます。休職制度は会社ごとに異なるため、何ヶ月休めるのか、給与は出るのか、社会保険料の支払いはどうなるのか等を事前に把握しておきましょう。例えば「休職は最長3ヶ月まで」「休職中は無給」「保険料は自己負担」など会社によってルールが違います。不明点は人事に確認してください。
- 必要手続きを行う: 会社によっては休職申請書の提出や、保険組合への書類提出などがあります。診断書の原本提出以外に何が必要か、人事から案内があるはずなので従いましょう。社会保険料の支払い方法（休職中も自身で振り込む必要があるか等）も確認が必要です。
- 休職中の連絡方法を決める: 休職に入ったら、職場とのやり取りは最小限になりますが、定期的に経過報告を求められる場合があります。例えば1ヶ月に1回、上司や産業医にメールで近況を伝える、主治医の意見書を月1提出する、など会社の方針によります。連絡の頻度や手段についても確認し、無理のない範囲で対応しましょう。
- 復職のタイミング調整: 医師から復職OKが出たら、会社と相談して具体的な復帰日を決めます。復職の際には医師の「復職可能証明書」の提出を求められることが多いです。これは診断書の一種で「○月○日より勤務可能」と記載された文書です。復職前に再度受診し、医師に発行してもらいましょう。復職可の判断も医師次第なので、焦らず十分に治療をしてください。
- 職場復帰のリハビリ: 場合によっては、いきなりフルタイム勤務に戻るのではなく、時短勤務やリハビリ出勤から始めるケースもあります。会社の制度に短時間勤務制度等があれば活用を相談しましょう。徐々に職場環境に慣らしていくことで再発防止につながります。
- 復職後フォロー: 復職後も定期的に産業医との面談があったり、主治医の通院を続けたりすることが推奨されます。無理をせず、必要に応じて業務の配慮（仕事内容の変更等）もお願いしていきましょう。
一方、学生の場合は少し異なります。診断書提出により休学や欠席扱いになるとき、学校側の手続き（休学願の提出、単位認定の相談など）を保護者含め行う必要があります。長期欠席なら医療的ケアが必要かどうか学校と相談し、在宅学習の計画なども検討します。復学時には、やはり「登校可能」の医師の書類提出を求められることがあります。いずれにせよ、診断書をもらった後は、それを起点として公的制度や社内制度のサポートを受けながら療養と社会復帰の段取りを進めていくことになります。
傷病手当金など利用できる制度
休職が長期に及ぶ場合、経済的なサポート制度も検討しましょう。代表的なのが健康保険の「傷病手当金」です。これは、業務外の病気やケガで連続4日以上会社を休み、給与が出ない場合に、健康保険から給付金が受け取れる制度です。条件をまとめると以下の通りです:
- 業務外の傷病による休業であること（仕事上の怪我は労災対象となるため除く）。
- 医師の判断で働けない状態であること。
- 連続する3日間を含めて4日以上仕事を休んでいること（最初の3日間は待機期間として支給なし、4日目以降から支給対象）。
- 休業中に給与の支払いがないこと（有給や会社から傷病手当が出ていれば、その分は支給額が調整される）。
支給される金額は、標準報酬日額の約3分の2（ざっくり言えばお給料の3分の2）に相当する額です。例えば月収30万円の方なら1日あたり約6,667円、1ヶ月休むと約20万円程度が支給されます（実際は細かい計算式があります）。支給期間は最長で通算1年6ヶ月です。つまり1年半の間で休業した日について上記金額が支払われます。これは公的医療保険から出る給付なので、会社を辞めず休職扱いで療養する人の強い味方です。
傷病手当金を受け取るには会社と医師の協力が必要です。健康保険組合所定の申請書に、会社が休業期間中給与が出ていないことを証明し、医師が労務不能であることを証明する欄があります。医師には毎月状態を診てもらい「◯月◯日は就労不可」と書いてもらう必要があります。したがって、診断書または医師記入の申請書が継続的に求められることになります。休職が長引く場合、主治医にお願いしておきましょう。
その他利用できる制度としては、有給休暇の消化（会社の了解があれば、まず有給を使い、その後休職扱いにすることも）、障害者手帳・障害年金の取得（治療が長期・障害が残存する場合、精神障害者保健福祉手帳や障害年金の申請を検討）などがあります。障害年金は仕事を相当長期間離れる重度のケースでないと対象になりませんが、該当しそうな場合は医師や社会保険労務士に相談してください。労災保険は仕事中・通勤中の怪我や病気の場合に使え、こちらは会社ではなく労働基準監督署への申請が必要です。学生の場合は学費の減免制度や休学制度などが利用できるかもしれません。いずれの場合も、診断書がこれら制度申請のベースになります。例えば障害年金の申請時には専用の診断書を医師に書いてもらう必要がありますし、労災でも所定の診断書フォームがあります。
自分や家族だけで悩まず、人事や公的機関に相談してみましょう。経済的な不安を和らげ、治療に専念するためにも、使える制度は遠慮なく活用してください。
療養期間中の過ごし方の考え方
診断書によって一定期間の療養・休養が指示されたら、その期間は治療と休息に集中することが重要です。以下に、療養中の過ごし方のポイントを挙げます。
- とにかく身体と心を休める: 休職中・療養中は、何よりも休息を優先してください。仕事や勉強から離れ、十分な睡眠を確保し、栄養バランスの良い食事を心がけましょう。生活リズムを整えることも大切です。夜更かしを避け、毎日できるだけ同じ時間に寝起きするようにします。
- 症状がある場合はすぐ相談: 「なかなか眠れない」「食欲が出ない」などの症状が続く場合、我慢せず医師に相談しましょう。必要に応じて薬の調整や追加のアドバイスをもらえます。休んでいるのに悪化しているようなら早めに受診してください。
- 治療を継続する: 通院や服薬など、医師の指示された治療は勝手に中断しないことが大切です。少し良くなったからといって自己判断で薬をやめたりすると、症状がぶり返す恐れがあります。医師から「もう来なくていい」「薬を減らそう」と言われるまでは、指示通りの治療を続けましょう。
- 適度な運動やリハビリ: 症状が落ち着いてきたら、主治医と相談の上で軽い運動やリハビリ活動を始めるのも回復に有効です。散歩やストレッチ程度の軽いもので構いません。身体を慣らし、生活リズムを戻していく訓練になります。ただし無理は禁物なので、あくまで医師に確認しながら、無理のない範囲で行ってください。
- 心のケア: 精神的な疾患で休んでいる場合は、カウンセリングやセルフヘルプも取り入れましょう。医療機関でカウンセリングを勧められたら積極的に参加してみてください。自宅では趣味やリラックス法（音楽鑑賞や呼吸法など）、できれば同じ境遇の人のサポートグループにオンライン参加するのも有益です。ただしインターネット上の情報には玉石混交な面もあるので、参考程度に。
- 社会との接点: 長く家にこもっていると不安や孤独を感じることもあります。信頼できる友人や家族とは連絡を保ち、話し相手になってもらうのも良いでしょう。ただし職場の人とは距離を置きたい場合もあると思います。その場合は無理をせず、やり取りは必要最低限に留め、自分の心が安らぐ人とのみ関わるようにしましょう。
- 復帰のイメージトレーニング: 休養後半には、少しずつ「職場に戻ったら何から始めよう」「勉強を再開するにはどう計画立てよう」など、復帰後のシミュレーションもしてみましょう。もちろん焦りは禁物ですが、心の準備をすることで復帰への不安を和らげる効果があります。主治医やカウンセラーとも相談しながら、自信を取り戻す時間に充ててください。
休んでいる間、「自分は怠けているのでは…」と罪悪感を抱く人もいます。しかし医師が診断書を出すほどの状況なのですから、決して怠けではなく療養が必要な状態です。安心して休み、「必ずよくなる」と信じて治療に専念してください。適切に休むことも治療の一部です。
忙しくて通院が難しい場合はオンライン診療がおすすめ
「忙しくて病院に行く時間がない」「家から出ずに診断書が欲しい」という方には、オンライン診療（遠隔診療）が便利です。パソコンやスマホを使って自宅から医師の診察を受け、必要に応じて診断書を発行してもらうことも可能になっています。
オンライン診療でも診断書は発行できる
結論から言えば、オンライン診療でも医師による診断書発行は可能です。現在の法律では、初診からオンライン診療を行うことが条件付きで認められており、オンラインであっても対面診療と同様に医師が必要と判断すれば診断書を書いて郵送または電子的に交付することができます。実際、オンライン診療専門のクリニックなどでは「PDF形式での診断書発行に対応」とうたっており、休職診断書や傷病手当金申請書など複数種類に対応しています。サービスによっては最短当日中に診断書データを発行し、メール等で受け取れるところもあります。例えばメントアオンライン心療内科では、ビデオ診察後に当日中に医師が診断書を作成しPDFで提供してくれるため、紙の原本が必要な場合はそれを印刷して使うことができます。
重要なのは、オンラインであっても診断書発行の判断基準は対面診療時と同じだということです。つまり、医師がきちんと問診・診察（オンライン上で表情や声の様子を確認したり質問したりします）を行い、必要と認めれば発行、認められなければ発行されないという点は変わりません。オンライン手軽な一方で、症状や困っている状況をしっかり医師に伝えることは対面での受診時と同様に大切です。
オンライン診療では、診察や薬の処方から診断書など各種書類の発行まですべて自宅で完結する場合もあります。診断書原本が必要な場合は郵送対応してくれるクリニックもありますが、PDF発行で足りる場合は印刷するだけで済むので非常に手軽です。ネット環境さえあれば土日夜間でも相談できるクリニックが増えているので、忙しい方や遠隔地の方には心強い選択肢でしょう。
オンライン診療が向いている人・向いていない人
オンライン診療に向いている人は、忙しさや地理的な理由で通院が難しいものの、比較的落ち着いた状態で受診できる方です。例えば「仕事が忙しくてクリニックの営業時間内に行けない」「小さな子どもがいて外出しづらい」「地方に住んでいて専門医が近くにいない」といった場合、オンライン診療は強い味方です。実際、オンラインの心療内科では、気分の落ち込み、不安・パニック、睡眠障害、ストレス起因の症状、動悸・頭痛・腹痛などの心身の不調について幅広く相談が可能とされています。こうした症状は通院ゼロでも問診で十分評価できることが多いからです。一方で、自傷他害の恐れがある場合や急激な体調悪化など緊急時はオンラインでは対応できません。オンライン診療が向かないのは、まさにそうした重症ケースです。例えば「意識がもうろうとしている」「今にも命に関わりそう」な状態なら救急車を呼ぶべきですし、メンタル面でも切迫した自殺念慮がある場合や入院レベルの状態では迷わず対面診療（救急外来や精神科病院）を受ける必要があります。
また、オンライン診療では処方できない薬も一部あります。特に初診のオンラインでは、抗精神病薬や依存性の高い睡眠薬などは処方制限があります。そのため、これらが必要と想定される重めの精神疾患の方は最初から対面で専門医にかかった方が適切な治療に繋がるケースもあります。
オンライン診療に向いていない人のもう一つのパターンは、ITツールの使用に不安が大きい方です。ビデオ通話に抵抗があったり操作が難しいと感じる場合、オンライン受診自体がストレスになるかもしれません。その場合は無理せず従来通りの対面診療を利用しましょう。最近は診療時間の長いクリニックも増えていますし、自治体の夜間診療所なども活用できます。
まとめると、オンライン診療は「症状は比較的落ち着いているが環境的に通院が困難」な人に向いており、逆に「緊急度が高い／対面での処置や検査が必要／ITに不慣れ」な人には不向きと言えます。自分がどちらに当てはまるかを考え、適切に使い分けてください。
自宅から診察・診断書発行まで進められるケース
実際にオンライン診療では、予約から診察、診断書発行・受け取りまでをすべて自宅から完結できる例が増えています。例えばオンライン専門のクリニック「メントアオンライン心療内科」の場合、その流れは次のようになります。
- 予約: スマホでLINEを使って24時間いつでも予約申し込み。当日枠が空いていればすぐその日の夜などにも診察可能です。診察時間は18時〜24時で、仕事帰りでも間に合います。
- オンライン診察: 予約時間になったらスマホでビデオ通話による診察を受けます。医師に症状や困りごとを相談し、必要な治療や診断書の要否を判断してもらいます。メントアは保険診療なので費用負担は対面と同じ3割程度です。初診でも平均5,400円前後と明示されており安心です。
- 診断書発行: 医師が休職などが必要と判断すれば、その場で診断書を作成してくれます。最短で診療当日に診断書発行が可能とされており、診察後すぐにPDF化された診断書データが発行されます。メントアでは一般的な休職用診断書は税込4,400円で、傷病手当金申請書の医師記入は1,000円（保険適用なら自己負担300円）という明瞭な料金設定です。このPDFの診断書は公式なものなので、自宅でプリントアウトすれば紙の診断書として使えます。
- 薬や書類の受け取り: 診察料や診断書料の決済をオンラインで済ませると（クレジットカード等）、必要な薬が処方されて郵送で届きます。診断書原本が必要な場合も郵送手配可能です（多くの場合PDFで事足ります）。自宅のポストにプライバシーに配慮された無地の封筒で届くので安心です。
以上のように、一連の流れが文字通り「スマホ一つで完結」します。これは忙しいビジネスパーソンにとって大きな利点でしょう。例えば「どうしても今日中に診断書が欲しいが、昼間は病院に行けない」という場合でも、夜オンライン診察を受けて当日中に診断書データを発行してもらえます。そのデータを会社にメール提出すれば翌日の欠勤も正式に認めてもらえる、といったケースも実現できます。
もっとも、オンライン診療はあくまで手段の一つです。対面診療にも利点は多く、医師から直接フィードバックを得られる安心感や、その場で検査ができる強みもあります。自身の症状の性質や緊急度、生活状況に合わせて、対面とオンラインを上手に使い分けると良いでしょう。メントアのようにオンラインカウンセリングサービスとも提携し、薬に抵抗がある人にはカウンセリング利用も勧めてくれるところもあります。自分に合った形で、無理なく医療のサポートを受けられる選択肢を選んでください。
まとめ｜診断書のもらい方
診断書の取得について、ポイントを振り返ります。
- 診断書は医師の診察があって初めて発行される: 「どこでもらうの？」という疑問に対しては、病院やクリニックで医師に依頼するしか方法はありません。まず受診し、必要性を医師と共有しましょう。
- 基本的な流れは受診→依頼→受け取り: 診察時に診断書が欲しい旨を伝え、医師が書いて良いとなれば手続きに入ります。即日発行してもらえることもありますが、多くは数日～数週間の猶予が必要です。余裕を持って行動しましょう。
- 費用は自己負担で数千円程度: 診断書代は平均的に2,000～5,000円くらい、内容次第で1万円前後になる場合もあります。保険は利かず全額自己負担ですが、必要経費と割り切りましょう。医療費控除の対象外である点にも注意です。
- 医師の判断が最優先: 診断書は欲しいと誰もが思うでしょうが、発行の可否や記載内容は医師の判断によります。症状が軽ければ出ないこともあるし、内容も希望通りにならないこともあります。無理に要求せず、医師とよく相談することが大切です。
- 提出は迅速かつ適切に: 手に入れた診断書はすぐ会社や学校に提出しましょう。事前連絡やコピー保管など基本を押さえ、円滑に手続きを進めてください。診断書には賞味期限があると思って、古くならないうちに使うのがポイントです。
- 取得後は治療に専念: 診断書が出たということは、それだけ休養や治療が必要な状態です。休職期間中は焦らずしっかり休む。傷病手当金などの制度も積極的に利用し、経済面の不安を減らしましょう。主治医の指示を守り、回復に向けてできること（生活リズムの維持、軽い運動など）は少しずつ行ってください。
- オンライン診療という選択肢: 多忙で通院が難しい人や近くに適切な医療機関がない人でも、オンライン診療で診断書をもらえる時代になっています。メントアオンライン心療内科のように保険適用で夜間対応しているサービスもあり、自宅から短時間で必要な書類を得ることが可能です。対面と上手に使い分け、負担の少ない方法で医療を活用しましょう。
診断書は、心身を守るための医療的な判断を社会に伝えるための書類です。
遠慮せず正直に症状を伝え、医師と相談しながら必要な形で活用してください。
FAQ
心療内科・精神科に関する
よくある質問
仕事帰りでも受診できますか？夜間診療の有無を知りたいです。
クリニックによっては、お仕事をお持ちの方でも通いやすいよう夜間外来を設けている場合があります。当日の最終受付時間や診療曜日は、各院の案内をご確認ください。
今日すぐに診てもらいたいのですが、当日でも受診できますか？
多くのメンタルクリニックは予約制ですが、症状の急変など緊急を要する場合は、当日枠で対応可能なケースもあります。まずは電話やWebサイト等で現在の空き状況を問い合わせるのが確実です。
女性の先生に診察をお願いすることは可能でしょうか？
はい、女性医師が在籍しているクリニックでは、指名や担当日の選択が可能です。公式ホームページの医師紹介欄を確認するか、予約時に「女医を希望」と伝えておくとスムーズです。
漢方薬による治療は受けられますか？
西洋薬だけでなく、体質や症状に合わせた漢方薬を処方しているクリニックも多くあります。「なるべく自然な薬を使いたい」などのご希望があれば、診察時に医師へご相談ください。
診察にかかる費用が気になります。保険は使えますか？
基本的に健康保険が適用されるため、自己負担3割程度で受診いただけます。初診料や処方箋の有無で前後しますが、一般的な目安として数千円程度（4,000円〜6,000円前後）を見ておくと安心です。
診断書を書いてもらうことはできますか？
基本的には、医師が必要と判断した場合、職場や学校に提出するための診断書を発行してくれます。予約時や診察中に「診断書希望」と伝えておくとスムーズです。
初めての受診で、うまく話せるか不安です。準備は必要ですか？
全てを完璧に話そうとしなくても大丈夫です。「いつから」「どのような症状で困っているか」を簡単で良いのでメモしてお持ちいただくと、伝え漏れがなくなり、診察がよりスムーズに進むでしょう。
当日受診できてお薬や診断書も最短即日対応。オンライン心療内科「メントア」
オンライン診療なら当日予約も可能！
「mentoa（メントア）オンライン心療内科」は、忙しくて通院の時間が取れない方や、外出がつらい方でも安心の、自宅からスマホで診療を受けられるオンラインクリニックです。メントアには次のような特徴があります。
選ばれる5つの理由
LINEで
完結する
手軽さ
当日受診
即日処方
が可能
保険診療で
通院と
同じ負担
プライバシー
配慮で安心
老舗カウン
セリング
と提携
LINEで完結する手軽さ
予約から相談、オンライン診療、薬の受け取りまで、すべてLINE上で完結。通院の必要がなく、忙しい方でも続けやすい仕組みです。
当日受診・即日処方可能
24時間受付、当日相談可能。つらい時にすぐ相談でき、必要に応じて即日で医師により診断書発行も対応します。
保険診療だから通院時と同じ負担
初診5,400円前後、再診2,900円前後（保険適用時）。保険適用のため、安心して受診いただけます。
プライバシー配慮で安心
お薬の発送元はクリニックだとわからない表記に。周りに知られる心配がなく、安心してご相談いただけます。
カウンセリング実績40万件超のサービスと提携
40万件以上の相談実績を持つ電話カウンセリングサービス「エキサイトお悩み相談室」と提携。お薬の服用に抵抗がある方は、まずこちらでお話しするのもおすすめです。
