診断書はあとから書いてもらえる？遡れる期間と依頼方法

診断書は、過去に受診した実績があれば、あとから依頼できるのが一般的です。受診したその日に頼まなかった場合でも、カルテ（診療録）に記録が残っていれば、後日あらためて依頼することができます。一方で、実際には受診していない期間について、さかのぼって症状を記載してもらうことはできません。この線引きは医師法という法律で定められています。「あのとき言っておけばよかった」と、いまになって困っていませんか。会社に提出を求められて初めて診断書の存在を知る方は少なくなく、あなたの段取りが悪かったからではありません。

この記事では、次のことがわかります。

あとから診断書を頼めるケースと、頼めないケースの線引き
なぜ後日でも依頼できるのか（カルテと医師法のしくみ）
何年前まで遡れるのか（カルテの保存期間という目安）
電話で依頼できるか、再診が必要か、受け取りに何が要るか
医師にどう伝えればよいか（そのまま使える例文）
紛失時の再発行・有効期限・コピー提出・英文診断書の扱い

この記事の監修

星野奈生子（精神科医）

診断書はあとから書いてもらえる？結論と、できること・できないこと

診断書をあとから依頼できるかどうかは、「その医療機関で実際に診察を受けた事実があるか」で決まります。受診歴があり、カルテに記録が残っていれば、診察日から日が経っていても依頼できるのが一般的です。逆に、一度も受診していない期間や、まったく受診歴のない医療機関に対して、過去にさかのぼって診断書を求めることはできません。

まずは、ご自身の状況がどちらに当てはまるかを確認してみてください。

あなたの状況	あとから依頼できる？	補足
受診したが、その場で診断書を頼まなかった	依頼できるのが一般的	カルテの記録にもとづいて作成されます
通院中で、過去の通院期間について書いてほしい	依頼できるのが一般的	通院実績のある期間が対象になります
数ヶ月前に受診したきりで、その後通っていない	依頼できることが多い	内容によっては再診を求められます
具合が悪かったが、その期間は受診していない	受診していない期間は記載できません	医師法で診察が前提とされています
一度も受診したことのない医療機関に頼みたい	まず診察が必要です	診察を受けたうえでの発行になります
発行日を過去の日付にしてほしい	できません	作成した日が発行日になります

受診したときに頼まなかった場合も、あとから依頼できます

あとから診断書を依頼する方に最も多いのが、このケースです。受診したときには診断書のことまで頭が回らず、後日になって会社や学校から提出を求められた、という状況です。

この場合、多くの医療機関では後日の依頼を受け付けています。診断書は、その場の会話だけでなく、医師が診察のときに記載したカルテにもとづいて作成されるためです。診察日の症状や経過、医師の見立てが記録に残っていれば、日をあらためても、その診察内容にもとづいた診断書を作成できます。

ただし、再診が必要かどうかを含め、運用は医療機関ごとに差があります。まずは受診した医療機関に問い合わせるのが確実です。

「受診していない期間」はさかのぼって書けません

一方で、はっきりした限界もあります。実際に診察を受けていない期間について、「その頃も調子が悪かったので、そう書いてほしい」と依頼しても、応じてもらうことはできません。

これは医師の判断が厳しいからではなく、医師法第20条が「医師は、自ら診察しないで（中略）診断書（中略）を交付し（中略）てはならない」と定めているためです。診察していない期間の状態は医学的に証明できない、という考え方にもとづく規定です。

つらかった時期を証明できないのは納得しづらいかもしれません。ただ、この決まりがあるからこそ、診断書は提出先から信頼される書類として機能しています。受診していない期間があるときは、その事実を隠さず伝えたうえで、いま書ける範囲を相談するのが現実的です。

発行日そのものをさかのぼることはできません

もう一つ、混同しやすい点があります。「発行日」と「療養が必要とされた期間」は別物です。

診断書の発行日は、実際に医師が作成した日になります。これを過去の日付にすること（いわゆるバックデート）はできません。一方で、記載される療養期間については、診察やカルテの記録にもとづいて「◯月◯日ごろから療養を要する状態であったと考えられる」と、診察日より前にさかのぼった医学的判断が書かれることはあります。

つまり「書類の日付を遡らせる」ことはできませんが、「診察にもとづいて過去の状態を評価してもらう」余地はあります。休み始めた日と受診日がずれてしまった方は、この違いを押さえておくと相談しやすくなります。

なぜあとから依頼できるのか——カルテと医師法のしくみ

後日の依頼が成り立つ理由を知っておくと、医療機関への伝え方が変わります。ここでは、診断書の土台になっているカルテと、根拠となる法律のしくみを整理します。

診断書はカルテ（診療録）にもとづいて作られます

医師法第24条は、医師が診療をしたときは、遅滞なく診療に関する事項を診療録（カルテ）に記載しなければならないと定めています。診察のたびに、そのときの症状、経過、医師の判断が記録として残されているということです。

診断書はこの記録を根拠に作成されます。記憶だけを頼りに書くわけではないため、時間が経っていても記録が残っていれば作成できます。これが「あとからでも依頼できる」ことの実務的な裏づけです。

なお患者本人は、個人情報保護法や厚生労働省のガイダンスにもとづき、自分の診療記録の開示を請求できるとされています。開示された記録は診断書の代わりにはなりませんが、「いつ受診したか」があいまいなときの確認手段になります。

診察した医師は「正当の事由」がなければ拒めません

もう一つ知っておきたいのが、医師法第19条第2項です。診察をした医師は、診断書の交付を求められた場合、正当の事由がなければこれを拒んではならない、と定められています。

つまり診察を受けた事実がある以上、診断書は「お願いして特別に書いてもらうもの」ではなく、正当な理由がない限り応じることが求められる手続きです。遠慮して言い出せない方もいますが、必要なら伝えて構いません。

断られることがある「正当の事由」とは

とはいえ、どんな依頼でも通るわけではありません。断られる、あるいは希望どおりの内容にならないケースには一定の傾向があります。

断られやすいケース	背景	現実的な対処
受診していない期間の記載を求めた	診察に基づかない証明はできない	書ける範囲を相談し、必要なら改めて受診する
初診1回だけで判断材料が乏しい	経過の確認が必要と判断された	再診を重ねてから依頼する／暫定的な記載を相談する
医学的判断と異なる内容を求めた	事実と異なる記載はできない	提出先が求める要件を伝え、書ける表現を相談する
診察から年数が経ちすぎている	カルテの保存期間を過ぎている可能性	受診歴の有無を医療機関に確認する
用途や提出先が分からない	記載すべき内容を判断できない	提出先・用途・様式・期限を具体的に伝える

断られたときも、そこで終わりにする必要はありません。多くの場合は「その内容では書けない」だけで、「別の書き方なら書ける」ことがあります。たとえば診断名の記載に医師が慎重な段階でも、通院した事実だけを示す受診証明書や通院証明書なら対応できる場合があります。提出先が本当に必要としている情報を確認したうえで、相談し直してみてください。

どこまでさかのぼれる？カルテの保存期間5年が一つの目安

「何年前の受診まで遡れますか」という疑問には、法律上の分かりやすい目安があります。

医師法が定めるカルテの保存期間は5年

医師法第24条第2項は、診療録について、病院や診療所に勤務する医師の診療に関するものはその管理者が、それ以外はその医師が、5年間保存しなければならないと定めています。

診断書はカルテを根拠に作られるため、この5年が現実的にさかのぼれる範囲の目安になります。ただし「5年以内なら必ず書ける」という保証でも、「5年を過ぎたら書けない」という意味でもありません。法定期間より長く保存している医療機関もあるため、まずは受診歴が残っているかを問い合わせてみる価値があります。

受診からの経過期間ごとの見通し

期間が空くほど、再診を求められる可能性は高くなる傾向があります。目安として整理すると次のようになります。

受診からの経過	見通しの目安	起こりやすいこと
数日〜2週間	依頼しやすい	電話などでの依頼で対応されることが多い
1ヶ月前後	依頼できることが多い	現状確認のため再診を勧められることがある
数ヶ月	内容により再診を求められやすい	現在の状態についての記載は改めて診察が必要
1〜5年	受診事実の証明は可能なことが多い	過去の受診記録にもとづく範囲に限られる
5年超	記録が残っていない可能性	まず受診歴の有無の確認から

保存期間内でも、書ける内容には幅があります

記録が残っていても、そこに書かれている情報の量には差があります。定期的に通院して経過が細かく記録されている場合と、初診1回だけで終わっている場合とでは、書ける内容は当然変わります。

また、「過去にこういう状態でした」という記載と、「現在も療養を要する状態です」という記載は別のものです。後者は現在の状態についての判断のため、過去のカルテだけでは書けず、改めて診察が必要になります。提出先が求めているのが「現在の状態」なのか「過去の受診事実」なのかを先に確認しておくと、話が早く進みます。

転院した・クリニックが閉院しているとき

転院している場合、診断書は原則として、その診察を実際に担当した医療機関に依頼します。いま通っている医師は他院での診察を自ら行ったわけではないため、その期間を証明できないからです。過去の期間分が必要なときは、当時の医療機関に問い合わせてください。

閉院している場合、カルテは保存義務を負う管理者が保管しているのが原則ですが、実務上は所在の確認が難しいこともあります。地域の保健所や医師会に問い合わせ窓口が案内されていることがあるため、相談してみてください。

電話で依頼できる？再診は必要？依頼から受け取りまで

「電話で頼めるのか」「もう一度行かないといけないのか」は、あとからの依頼で最も気になる点です。結論から言えば、依頼の連絡は電話でできることが多い一方、受け取りには来院や本人確認が必要になるのが一般的です。

依頼方法ごとの違い

依頼方法	使いやすさ	注意したいこと
電話	事前に可否を確認でき、待ち時間が減る	電話だけで発行が完結するとは限らない
Web予約・問い合わせフォーム	診療時間外でも送れる	返信までに時間がかかることがある
受付窓口で直接	その場で様式や費用を確認できる	来院の時間が必要
オンライン診療	通院せずに診察から依頼まで進められる	対応範囲は医療機関により異なる

電話で依頼できるかは医療機関によって異なります

多くの医療機関では、「以前受診した者ですが、診断書をお願いできますか」という問い合わせを電話で受け付けています。再診の要否・費用・日数を来院前に把握できるため、最初の一歩として有効です。

ただし電話での依頼は「作成をお願いする連絡」であって、電話だけで診断書が発行されるわけではありません。診断書は診察にもとづいて交付されるものだからです。すでに受診歴があり、その内容にもとづいて作成できる場合は、電話で依頼して受け取りだけ来院する流れになることもあります。

再診が必要になりやすいのはこんなとき

次のような場合は、あらためて診察を受けたうえでの発行になることが多いとされています。

最後の受診から日が空いており、現在の状態を記載する必要がある場合
「現在も療養を要する」など、いまの状態についての判断が求められる書類の場合
初診1回のみで、経過の確認が必要と医師が判断した場合
会社や公的機関の指定様式で、記入項目が多い場合
前回の診察時と症状や状況が大きく変わっている場合

再診と聞くと負担に感じるかもしれませんが、現在の状態を正しく反映した書類のほうが、提出先での説得力は高くなります。

受け取りには本人確認が必要なことが多い

診断書には健康に関する情報が含まれるため、受け取りの際は本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカード、健康保険証など）の提示を求められることが一般的です。診察券があれば併せて持参してください。

家族などが代理で受け取れるかは医療機関の運用によります。委任状や代理人の本人確認書類が必要になることが多いため、事前に必要書類を確認しておくと二度手間になりません。郵送に対応している医療機関もありますが、送料と到着までの日数を見込む必要があります。

依頼から受け取りまでの5ステップ

1. 提出先に要件を確認する：様式は指定か自由か、必要な記載項目、提出期限、原本かコピーかを確認します

2. 医療機関に問い合わせる：受診歴があることを伝え、後日依頼が可能か、再診が必要か、費用と日数を確認します

3. 依頼する（必要なら受診する）：用途・提出先・期限を具体的に伝え、指定様式があれば渡します

4. 作成を待つ：その場で受け取れることも、後日になることもあります

5. 受け取り、控えを残す：本人確認書類を持参し、受け取ったら提出前にコピーを取っておきます

医師にどう伝える？そのまま使える依頼の例文

あとからの依頼で難しいのは、「なぜあのとき言わなかったのか」と思われないかという気まずさです。実際には後日の依頼は珍しくありません。事情を正直に伝えるのが最も伝わります。

過去の受診について、あとから依頼するときの例文

> 「◯月◯日に受診した者です。あのときは考えが及ばなかったのですが、勤務先から診断書の提出を求められました。あの日の診察の内容で書いていただける範囲で、診断書をお願いできますでしょうか」

「書ける範囲で」と添えるのがポイントです。医師が判断できる範囲を尊重する形になり、話が進めやすくなります。

休み始めた日と受診日がずれているときの例文

> 「◯月◯日から体調を崩して休んでおり、受診できたのが◯月◯日でした。受診していない期間について書けないことは理解しています。そのうえで、いつごろから療養が必要な状態だったと考えられるか、書ける範囲で記載していただくことは可能でしょうか」

前提を理解していると先に示せば、無理な依頼ではないと伝わります。会社にも、休み始めた日と受診日がずれた事情はそのまま説明しておきましょう。

会社の指定様式・提出期限があるときの例文

> 「会社の指定様式があり、この項目の記入が必要とのことです。提出期限が◯月◯日なのですが、それまでに作成いただくことは可能でしょうか。難しい場合は、会社に期限の相談をします」

期限は最初に伝えてください。作成に数日から2週間程度かかる医療機関もあるため、先に共有しておくほうが確実です。

あとから依頼する場合の費用と日数の目安

費用の考え方は、その日に依頼する場合と基本的に同じです。診断書は治療そのものではないため健康保険の対象外で、全額自己負担が原則です。ただし、あとからの依頼に特有の追加費用が生じることがあります。

項目	目安	補足
診断書の文書料	数千円程度が一般的	医療機関ごとに設定され、様式が複雑なほど高くなる傾向
再診が必要な場合の診察料	保険診療の自己負担分	文書料とは別にかかります
再発行・追加部数	新規と同額のことが多い	原本は基本的に1部ずつの扱いです
郵送を希望する場合	送料の実費	到着までの日数を見込む必要があります
作成までの日数	即日〜2週間程度	医療機関と様式により差があります

再診料が別途かかることがあります

再診が必要と判断された場合、診察料（保険診療の自己負担分）と文書料の両方がかかります。あとからの依頼で「思ったより費用がかかった」となりやすいのはこの点です。問い合わせのときに、再診の要否と合計の目安を確認しておきましょう。

傷病手当金の意見書をあとから頼むとき

健康保険の傷病手当金を申請する場合、申請書には療養担当者（医師）の意見を記入する欄があります。これは医師が労務不能と判断できる期間について記入するもので、休職の診断書とは別の書類です。

全国健康保険協会（協会けんぽ）によれば、傷病手当金は連続する3日間の待期を経て4日目以降の労務不能の日から支給対象となり、支給開始日から通算して1年6か月が上限とされています。ここでも「診察にもとづく範囲」という原則は変わりません。休み始めてから受診までに間が空いた方は、その期間の扱いを早めに医師と加入先の健康保険へ確認しておきましょう。

紛失・再発行・有効期限・コピー・英文の扱い

「あとから」に関連してよく検索される周辺の疑問をまとめます。

診断書をなくした・再発行したい

紛失した場合も、カルテが残っていれば再発行を依頼できるのが一般的です。ただし再発行は新しい書類の作成として扱われ、あらためて文書料がかかることがほとんどです。

なお、前回とまったく同じ内容で作成されるとは限りません。発行から時間が経ち状態が変わっている場合は、現在の状態にもとづいた記載になることがあります。

診断書に有効期限はある？

診断書そのものに、法令で定められた有効期限はありません。実務上は、提出先が「発行から1ヶ月以内」「3ヶ月以内」といった条件を独自に設けていることが多く、この提出先の運用が実質的な期限になります。

古い診断書を出し直す前に、提出先に有効な期間を確認してください。期限を過ぎている場合は、あらためて発行を依頼することになります。

提出はコピーでもよい？

提出先によって異なります。原本を求められることが多い一方、コピーで受け付ける勤務先もあります。

原本は基本的に1部ずつの発行で、複数部が必要なら部数分の費用がかかります。手元に記録を残したい場合は、提出前に必ずコピーやスキャンを取っておいてください。あとから「何と書いてあったか」を確認したくなる場面は少なくありません。

内容を訂正・追記してほしいとき

記載内容に事実と異なる点がある場合や、提出先が求める項目が抜けていた場合は、医療機関に相談してください。事実誤認の訂正には対応してもらえるのが通常です。

ただし、医学的な判断そのものを希望どおりに変えてもらうことはできません。「もっと長い期間で書いてほしい」といった要望は、医師の判断の範囲内でしか反映されません。訂正や追記も新規の作成として費用がかかる場合があります。

英文の診断書をあとから頼めますか

海外渡航やビザ申請、海外の学校への提出などで英文の診断書が必要になることがあります。対応の可否は医療機関によって大きく異なり、対応していないこともあります。

対応している場合でも、日本語の診断書より費用が高く、作成に日数がかかるのが一般的です。早めに問い合わせ、提出先が求める記載項目（英語表記の氏名の綴りなど）も併せて確認しておくと、やり直しを防げます。

受診の目安と、通院の時間が取れないときの選択肢

診断書の手続きを調べているということは、心身に何らかの負担がかかっている状況かもしれません。書類のことだけでなく、ご自身の状態にも目を向けてみてください。

こんな状態が続くときは受診を検討する目安

次のような状態が2週間以上続き、仕事や生活に支障が出ているときは、受診を検討する目安とされています。

気分の落ち込みが続き、以前は楽しめたことに関心が持てない
寝つけない、途中で目が覚める、朝早く目が覚めてしまう
食欲が落ちた、または過食が続いている
疲れが取れず、朝に体が動かない
集中力が落ち、通勤や出社を考えると強い不安や動悸が起こる

自分の状態を言葉にしづらいときは、メントアのセルフ症状チェックで気になる項目を確認してから受診すると、医師に伝えやすくなります。職場や環境の変化がきっかけで不調が続いている場合は、適応障害のセルフチェックも参考になります。セルフチェックは診断ではなく、あくまで受診を考えるときの目安としてお使いください。

つらさが限界に近いときの相談窓口

死にたい気持ちが強いとき、自分を傷つけたくなったときは、我慢せずすぐに相談してください。診断書の手続きより、いまのあなたの安全が優先されます。

こころの健康相談統一ダイヤル：0570-064-556
＃いのちSOS：0120-061-338

いずれも厚生労働省が案内している相談窓口です。診断書のことは、落ち着いてからで間に合います。

日中に通院の時間が取れない場合

あとからの依頼で困りやすいのが、「再診が必要と言われたが、日中に病院へ行く時間がない」という状況です。仕事を休めない、外出そのものがつらいといった事情で受診が先延ばしになり、手続きが止まってしまうことがあります。

こうした場合の選択肢の一つがオンライン診療です。医師による診察という前提は対面と変わらないため、診察にもとづく診断書の発行も可能です。オンライン心療内科・精神科の「メントア」では、保険適用のオンライン診療を18時〜24時・365日、当日予約可で受けられ、診察はLINEで完結します。診断書最短即日発行、お薬最短即日発送にも対応しています。詳しい条件はメントアのFAQにまとめています。

なお、症状が重い場合や緊急性が高いと判断される場合は、対面での受診が適していることもあります。どちらが適しているかは状態によって変わります。

よくある質問

受診したときに言い忘れました。あとから診断書をお願いできますか？

はい、依頼できるのが一般的です。診断書はカルテの記録にもとづいて作成されるため、受診歴があれば後日の依頼にも対応してもらえることが多くあります。まずは受診した医療機関に電話で問い合わせ、再診の要否・費用・日数を確認してください。

診断書は電話だけで依頼できますか？

依頼の連絡自体は電話でできる医療機関が多いですが、電話だけで発行が完結するとは限りません。診断書は診察にもとづいて交付されるものだからです。受診歴があり内容が明確なら、電話で依頼して受け取りだけ来院する流れになることもあります。

あとから頼む場合、もう一度受診（再診）は必要ですか？

医療機関と依頼内容によります。過去の受診事実についての記載なら再診なしで対応されることもありますが、「現在も療養を要する状態」など今の状態の判断が必要な場合は、あらためて診察を受けることになります。最後の受診から日が空くほど再診を求められやすくなります。

何年前の受診まで診断書を書いてもらえますか？

医師法は診療録（カルテ）の保存期間を5年間と定めており、これが一つの目安です。5年以内なら記録が残っている可能性が高い一方、5年を超えると残っていないこともあります。運用は医療機関により異なるため、まず受診歴の有無を問い合わせてください。

休み始めた日にさかのぼって療養期間を書いてもらえますか？

書類の発行日を過去にすることはできませんが、診察やカルテの記録にもとづいて「◯月◯日ごろから療養を要する状態だったと考えられる」と記載されることはあります。ただし受診していない期間を医学的に証明することはできず、書ける範囲は医師の判断によります。

診断書をなくしました。再発行できますか？費用はまたかかりますか？

カルテが残っていれば再発行を依頼できるのが一般的です。ただし再発行は新しい書類の作成として扱われ、あらためて文書料がかかることがほとんどです。原本は1部ずつの発行のため、受け取ったら提出前にコピーを取っておきましょう。

診断書に有効期限はありますか？

診断書自体に法令上の有効期限はありません。実務上は提出先が「発行から1ヶ月以内」「3ヶ月以内」などの条件を設けていることが多く、それが実質的な期限になります。古い診断書を出す前に、提出先に有効な期間を確認してください。

会社を辞めたあとでも、在職中の受診について診断書をもらえますか？

受診した事実とカルテの記録が残っていれば、退職後に依頼することも可能です。診断書の作成は在職中かどうかと関係なく、診察にもとづいて行われるためです。ただし傷病手当金など制度の利用には別途要件があるため、加入していた健康保険にも確認してください。

オンライン診療でも、あとからの依頼に対応してもらえますか？

対応している医療機関があります。オンライン診療でも医師の診察という前提は対面と変わらないため、診察にもとづく診断書の発行が可能です。過去の受診分の扱いや受け取り方法（郵送やデータでの交付）は医療機関により異なるため、事前に確認しておきましょう。

まとめ

受診した事実があれば、診断書はあとから依頼できるのが一般的です。カルテの記録にもとづいて作成されるためです
一方で、受診していない期間をさかのぼって記載することはできません。発行日を過去の日付にすることもできません
どこまで遡れるかは、医師法が定めるカルテの保存期間5年が一つの目安になります
依頼の連絡は電話でできることが多い一方、受け取りには本人確認が必要で、内容によっては再診を求められます
再発行・有効期限・コピー提出の可否は、医療機関と提出先の運用で変わります。まず両方に確認するのが近道です

あとから気づいて慌てている状況でも、打つ手はあります。まずは受診した医療機関に問い合わせ、書ける範囲を相談することから始めてみてください。事情を正直に伝えることが、いちばん確実な進め方です。

出典・参考文献

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よくある質問

仕事帰りでも受診できますか？夜間診療の有無を知りたいです。

クリニックによっては、お仕事をお持ちの方でも通いやすいよう夜間外来を設けている場合があります。当日の最終受付時間や診療曜日は、各院の案内をご確認ください。

今日すぐに診てもらいたいのですが、当日でも受診できますか？

多くのメンタルクリニックは予約制ですが、症状の急変など緊急を要する場合は、当日枠で対応可能なケースもあります。まずは電話やWebサイト等で現在の空き状況を問い合わせるのが確実です。

女性の先生に診察をお願いすることは可能でしょうか？

はい、女性医師が在籍しているクリニックでは、指名や担当日の選択が可能です。公式ホームページの医師紹介欄を確認するか、予約時に「女医を希望」と伝えておくとスムーズです。

漢方薬による治療は受けられますか？

西洋薬だけでなく、体質や症状に合わせた漢方薬を処方しているクリニックも多くあります。「なるべく自然な薬を使いたい」などのご希望があれば、診察時に医師へご相談ください。

診察にかかる費用が気になります。保険は使えますか？

基本的に健康保険が適用されるため、自己負担3割程度で受診いただけます。初診料や処方箋の有無で前後しますが、一般的な目安として数千円程度（4,000円〜6,000円前後）を見ておくと安心です。

診断書を書いてもらうことはできますか？

基本的には、医師が必要と判断した場合、職場や学校に提出するための診断書を発行してくれます。予約時や診察中に「診断書希望」と伝えておくとスムーズです。

初めての受診で、うまく話せるか不安です。準備は必要ですか？

全てを完璧に話そうとしなくても大丈夫です。「いつから」「どのような症状で困っているか」を簡単で良いのでメモしてお持ちいただくと、伝え漏れがなくなり、診察がよりスムーズに進むでしょう。

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