うつ病で休職するには？期間の目安・手続き・回復までの流れ

うつ病で「仕事を休んでいいのか」と迷っているなら、判断の軸はひとつです。医師が診察のうえで「療養が必要」と判断した状態なら、休職は甘えではなく治療の一部です。休職は、心療内科・精神科で発行された診断書を会社へ提出して手続きを進めるのが基本の流れで、うつ病の休職期間は数ヶ月単位になることが多いとされています。回復は「休養期→回復期→リハビリ期」と段階を踏んで進むため、特に初期は、焦らず休むことに専念することが大切と考えられています。

それでも、「職場に迷惑がかかる」「収入が途絶えたら生活できない」と不安になり、決断できずにいませんか。限界まで頑張ってしまうのは、あなたが弱いからではありません。

この記事では、次のことがわかります。

うつ病で休職を勧められる状態の目安と、「休んでいいのか」への答え
受診から休職開始までの手続き（4ステップ）
うつ病の休職期間の目安と、適応障害との違い
休養期・回復期・リハビリ期、段階別の過ごし方
休職中の給料と傷病手当金のしくみの概要
復職準備（産業医面談・リワーク・試し出勤）と再発予防のポイント

この記事の監修

星野奈生子（精神科医）

うつ病で「休職していいのか」— 休職を勧められる状態の目安

うつ病とは、気分の落ち込みや、興味・喜びを感じられない状態がほぼ一日中・2週間以上続き、睡眠・食欲・思考力にも影響が及ぶ精神疾患です。治療は休養・薬物療法・精神療法の3つが柱とされ、なかでも休養はすべての土台に位置づけられています。働きながらの治療で心身が回復しないとき、休職は「逃げ」ではなく治療上の選択肢になります。医師が療養のために必要と判断した状態なら、休んでよいのです。

休職を勧められる状態のサイン

次のような状態が続いているときは、仕事から離れて療養すること、つまり休職を検討する目安とされています。

眠れない日や朝起き上がれない日が続き、遅刻・欠勤が増えている
集中力が落ちてミスが増え、仕事がこれまでのように進められない
食欲が落ちて体重が減った、または強い倦怠感が取れない
出勤しようとすると涙が出る、動悸や吐き気がする
週末に休んでも疲れが回復せず、月曜の朝が特につらい
「自分には価値がない」という考えが頭から離れない

こうした状態のまま頑張り続けると、症状が重くなり、回復までの期間もかえって長くなりやすいと考えられています。仕事や生活に支障が出ている時点で、受診する理由として十分です。まだ受診していない方は、うつ病セルフチェックで今の状態を整理してみてください。セルフチェックはあくまで受診を検討するための目安であり、診断は対面でもオンラインでも医師の診察によって行われます。

「休むほどではない」「甘えでは」という迷いについて

うつ病では、「申し訳ない」「自分が弱いだけだ」という自責の考えが、症状として強まることが知られています。つまり「休むほどではない」という判断そのものが、症状の影響を受けている可能性があります。厚生労働省などの公的情報サイトでは、日本では100人に約6人が生涯のうちにうつ病を経験するという調査結果が紹介されています。うつ病は誰にでも起こりうる病気であり、休養が必要かどうかは、意志の強さではなく医学的な状態で判断するものです。診断書は「療養という治療が必要」という医師の判断の証明であり、休職はその指示に従う治療行為にほかなりません。

「消えてしまいたい」と感じるときは、今すぐ相談してください

うつ病では、「消えてしまいたい」「死にたい」という考えが繰り返し浮かぶことがあります。これは追い詰められた心が生み出す症状のひとつであり、あなたの本当の望みでも、弱さでもないと考えられています。治療によって和らぐことが期待できる症状です。死にたい気持ちが強いとき、自分を傷つけたくなったときは、ひとりで耐えず、すぐに相談してください。

こころの健康相談統一ダイヤル: 0570-064-556
#いのちSOS: 0120-061-338

いずれも厚生労働省が案内する公的な相談窓口です。電話がつらい場合は、SNSやチャットで相談できる窓口が厚生労働省「まもろうよこころ」で紹介されています。危険が差し迫っているときは、119番や救急外来という選択肢もあります。

うつ病で休職するまでの流れと手続き【4ステップ】

休職までの手続きは、多くの会社で共通しています。まず全体像を表で確認しましょう。

ステップ	やること	ポイント
1. 受診	心療内科・精神科で診察を受ける	オンライン診療も選択肢。症状と仕事への影響を具体的に伝える
2. 診断書	医師が必要と判断すると発行される	費用は自費で数千円程度。療養期間の見込みが記載される
3. 会社へ提出	上司または人事に連絡し、診断書を提出	詳しい病状まで説明する義務はない。郵送やメールの相談も可
4. 休職開始	就業規則に沿って療養に入る	連絡窓口・頻度と、傷病手当金の申請方法を確認しておく

なお、休職制度は法律で一律に定められたものではなく、期間の上限や休職中の扱いは会社の就業規則で決められています。手続きと並行して、就業規則の「休職」の項目にも目を通しておきましょう。

ステップ1: 受診して、症状と仕事の状況を伝える

診察では、いつから・どんな症状があり・仕事にどんな支障が出ているかを伝えます。「眠れない日が週に何日あるか」「欠勤や遅刻が何回あったか」など、具体的な事実が伝わると、医師は状態を判断しやすくなります。うまく話せる自信がなければ、症状を書いたメモを見せる方法でも構いません。

「平日の日中は仕事を抜けられない」「外出する気力がない」という方は、オンライン診療も選択肢になります。オンライン心療内科・精神科のメントアは保険適用で、18時〜24時・365日、当日予約にも対応しています。予約から診察までLINEで完結するため、仕事を終えたあとの夜間に、自宅から受診できます。

ステップ2: 診断書を受け取る

医師が「療養のために休職が必要」と判断すると、診断書が発行されます。診断書には一般的に、診断名と「〇ヶ月間の自宅療養を要する」といった期間の見込みが記載されます。費用は自費で数千円程度が一般的です。メントアでは、医師が必要と判断した場合、診断書最短即日発行に対応しています。診断書のもらい方や費用の詳細は、診断書のもらい方・費用を解説した記事も参考にしてください。

ステップ3・4: 会社に伝え、療養に入る

診断書を受け取ったら、直属の上司または人事に「医師から療養が必要と診断された」ことを伝え、診断書を提出します。病気の詳しい内容や原因まで話す義務はありません。出社がつらいときは、電話やメールで一報を入れ、診断書を郵送する形も相談できます。

休職に入る前に、次の3点を会社と確認しておくと、休職中のやり取りを最小限にできます。

1. 休職中の連絡窓口・頻度（上司ではなく人事にすることも可能）

2. 傷病手当金の申請手続きを誰がどう進めるか

3. 休職期間の上限と、延長する場合の手続き

引き継ぎは「完璧」を目指す必要はありません。資料の場所と進行中の案件を簡単なメモにまとめる程度にとどめ、体調を最優先にしてください。

うつ病の休職期間はどれくらい？

うつ病の休職期間は、数ヶ月単位になることが多いとされています。一般的な傾向としては3〜6ヶ月程度が目安とされますが、回復のペースには大きな個人差があり、1年以上の療養が必要になる場合もあります。

状態	休職期間の一般的な目安
適応障害（参考）	1〜3ヶ月程度で復職に向かうことが多いとされる
うつ病	3〜6ヶ月程度になることが多いとされる
重症の場合や再発を繰り返している場合	半年〜1年以上の療養が必要になることもある

実際の期間は、主治医が診察のたびに回復の程度を確認しながら個別に判断します。休職期間は「怠けている長さ」ではなく、治療に必要な期間です。目安より長くかかることは珍しくなく、他の人と比べて焦る必要はありません。

適応障害の休職より長くなりやすい理由

適応障害は、原因であるストレスから離れると症状が和らぎやすいのに対し、うつ病は、環境から離れても気分の落ち込みや意欲の低下がしばらく続きやすいとされています。消耗した心身のエネルギーが回復するまでに時間がかかるためと考えられており、休み始めてすぐに楽にならなくても、経過として自然なものです。回復を急いで早期に復帰すると、症状がぶり返す（再燃する）ことがあるため、段階を踏んだ回復が重視されています。

診断書の期間は延長されることが珍しくない

診断書に書かれる療養期間は、まず1〜2ヶ月程度とし、経過をみて延長していく運用がよく取られます。「延長になった＝回復が遅れている」と落ち込む方もいますが、無理のない復職時期を見極めるための一般的な進め方です。逆に回復が順調なら、期間を残したまま復職の相談を始めることもできます。期間の数字に一喜一憂せず、主治医と経過を共有しながら進めていきましょう。

休職中の過ごし方 — 休養期・回復期・リハビリ期の3段階

うつ病の回復は一直線ではなく、段階を踏んで進みます。時期ごとに心身の状態と、合った過ごし方が変わるため、いまの自分の段階に合わせることが、結果として復職への近道と考えられています。

段階	心身の状態の目安	過ごし方の目安
休養期（初期）	疲労が深く、何もする気力がわかない	治療として休む。仕事の連絡から離れ、眠れるだけ眠ってよい
回復期（中期）	少しずつ気力が戻るが、調子に波がある	生活リズムを整える。散歩など軽い活動を短時間から再開する
リハビリ期（後期）	調子のよい日が増え、活動を続ける力が戻る	勤務を想定した生活訓練を行い、復職の相談を始める

休養期: 「休むこと」そのものが治療です

休職して最初の時期は、心身のエネルギーが底をついた状態です。この時期は、何かをして回復を早めようとするのではなく、休養そのものに専念してください。生活リズムが乱れても、日中に眠り続けても構いません。「何もしていない」ことへの焦りや罪悪感が出やすい時期ですが、それも症状の影響と捉え、治療として休んでいるのだと考えてみてください。

また、判断力が低下している時期のため、退職や離婚といった人生の大きな決断は先送りすることが勧められています。仕事のメールやチャットの通知は切り、職場との連絡は事前に決めた窓口・頻度に限ることも、休養の質を守るうえで役立ちます。

回復期: 生活リズムを整え、少しずつ動き出す

眠って過ごす時間が減り、「少し外に出てみようか」という気持ちが出てきたら、回復が進んできたサインとされています。朝決まった時間に起きて日光を浴びる、近所を散歩する、食事を3食とるなど、生活リズムを整えることから始めます。

この時期は調子に波があり、動けた翌日に寝込むことも珍しくありません。良くなったり戻ったりを繰り返しながら、全体として回復していくのが自然な経過とされているため、波が来ても悲観しすぎないことが大切です。眠れない状態が続く場合は、我慢せず主治医に相談してください。睡眠と薬との付き合い方は、不眠への対処を解説した記事も参考になります。

リハビリ期: 復職を見据えた生活訓練

体調のよい日が続くようになったら、復職後の生活を想定した練習に移ります。勤務日と同じ時刻に起床する、通勤経路で外出してみる、図書館などで決まった時間を過ごす、といった訓練を通じて、活動を続ける体力と集中力を確認します。この段階で主治医と復職時期の相談を始め、必要に応じて後述のリワークプログラムの利用を検討します。

休職中に気をつけたいこと

通院と薬を自己判断でやめない: 症状が軽くなっても、再燃を防ぐために治療の継続が重要とされています
アルコールに頼らない: 飲酒は睡眠の質を下げ、気分の落ち込みを強めることが知られています
大きな決断は回復後に: 退職・転職などの判断は、判断力が戻ってから検討しても遅くありません
業務連絡や職場のSNSから距離を置く: 心が休まらない情報源からは、意識的に離れましょう

うつ病で休職中の給料はどうなる？傷病手当金の概要

多くの会社では、休職中の給与は支払われないか、大きく減額されます（就業規則により異なります）。その収入を支える中心的な制度が、健康保険の「傷病手当金」です。うつ病などの精神疾患も、医師が労務不能（働けない状態）と認めれば対象になります。

項目	内容
もらえる金額	1日あたり、直近12ヶ月の標準報酬月額の平均÷30日×3分の2（給与のおよそ3分の2が目安）
もらえる期間	支給開始日から通算して最長1年6ヶ月
主な条件	業務外の病気の療養であること／働けない状態であること／連続3日の待期のあと4日目以降も休んでいること／給与の支払いがないこと
申請先	加入している健康保険（協会けんぽ・健康保険組合など。多くは会社経由で申請）

申請書には本人・会社・主治医がそれぞれ記入する欄があり、支給までに審査期間があるため、初回の入金まで時間がかかることを見込んでおきましょう。なお、仕事が原因の発症と認められる場合は傷病手当金ではなく労災保険の対象になる可能性があること、自営業・フリーランスの方が入る国民健康保険には原則として傷病手当金がないことには注意が必要です。

通院費を軽くする自立支援医療

治療が続くときは、自立支援医療（精神通院医療）という公的制度により、心療内科・精神科への通院医療費の自己負担が原則3割から1割に軽減される場合があります。継続的な通院が見込まれる場合は、主治医やお住まいの自治体の窓口に相談してみてください。金額や条件の詳細は、加入先の健康保険や公的機関の窓口で確認するのが確実です。

復職への準備と再発を防ぐ工夫

復職は「良くなった気がするから明日から」と自分だけで決めるものではなく、主治医・会社・産業医と段階を踏んで進めます。厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、休業の開始から復職後のフォローアップまで、次の5ステップで支援する流れが示されています。

1. 病気休業の開始と休業中のケア

2. 主治医による職場復帰可能の判断（診断書の提出）

3. 職場復帰できるかどうかの判断と、職場復帰支援プランの作成

4. 最終的な職場復帰の決定

5. 職場復帰後のフォローアップ

産業医面談では何を確認する？

従業員が常時50人以上の事業場には、産業医の選任が義務づけられています。復職の場面での産業医は、治療の視点で判断する主治医とは別に、「業務を行える状態か」を働く場の視点から確認する役割を担います。面談では、生活リズム・通勤の可否・症状の安定度などが確認され、時短勤務や業務量の軽減といった就業上の配慮の意見が会社に伝えられます。両方の視点がそろうことで、無理のない復職計画につながります。

リワークプログラムという選択肢

リワークプログラム（復職支援プログラム）は、復職を目指す人が決まった時間に通い、オフィスワークに似た作業や、ストレスへの対処法の学習を行うプログラムです。医療機関のリワーク（デイケア）や、地域障害者職業センターなどで実施されています。生活リズムの立て直しと「働く負荷」への慣らしを段階的に行えるため、復職後の再休職を防ぐ助けになるとされています。利用したい場合は、主治医に相談してみてください。

試し出勤（リハビリ出勤）

会社によっては、正式な復職の前に、短時間の出社や軽い業務から慣らす「試し出勤（リハビリ出勤）」の制度があります。実施の有無や、期間中の給与・保険の扱いは会社ごとに異なるため、就業規則や人事への確認が必要です。いきなりフルタイム勤務に戻るより、負荷を段階的に上げていくほうが、心身への負担を抑えやすいと考えられています。

再発を防ぐためにできること

うつ病は再発が少なくない病気とされており、復職後の働き方と治療の続け方が大切です。

症状が消えても、主治医の指示があるまで通院・服薬を続ける（自己判断での中断は再発につながりやすいとされています）
復職直後は業務量・残業を抑え、段階的に戻す配慮を会社と相談する
眠れなくなる・食欲が落ちるなど、自分の「疲労のサイン」を把握し、現れたら早めに主治医へ相談する
発症の背景に長時間労働や人間関係がある場合は、業務内容や配置の調整など環境の見直しを検討する

よくある質問

うつ病の休職期間は、どれくらいが一般的ですか？

3〜6ヶ月程度になることが多いとされていますが、個人差が大きく、1年以上かかる場合もあります。ストレス因から離れると回復に向かいやすい適応障害（1〜3ヶ月程度が目安とされる）より、長くなりやすい傾向があります。実際の期間は主治医が経過をみながら判断し、診断書の期間が延長されることも珍しくありません。

うつ病で休職中、給料はもらえますか？

多くの会社では、休職中は無給と定められています（就業規則によります）。かわりに、健康保険の傷病手当金を申請すると、給与のおよそ3分の2にあたる額が通算最長1年6ヶ月支給される場合があります。まず就業規則の休職規定と、加入している健康保険を確認してください。

休職中は何をして過ごせばいいですか？

時期によって変わります。初期（休養期）は、何もせず休むことが治療です。気力が戻ってきたら（回復期）、起床時間をそろえて散歩などの軽い活動を始め、復職が見えてきたら（リハビリ期）勤務を想定した生活訓練に移ります。焦って先の段階に進むより、いまの段階に合った過ごし方をすることが回復への近道とされています。

休職中に外出や旅行をしてもいいですか？

回復のための外出そのものは問題ないとされています。散歩や買い物などの軽い外出は、回復期には生活リズムづくりにむしろ役立ちます。一方、長期の旅行など負荷の大きい予定は、体調を崩すきっかけになることもあります。時期や内容について、主治医に相談してから判断すると確実です。

会社に休職を言い出せません。どうすればいいですか？

まず受診して診断書を用意すると、「医師の判断」という客観的な根拠をもって伝えられます。伝える相手は直属の上司にこだわらず、人事や社内の相談窓口でも構いません。対面で話すのがつらければ、電話やメールで一報を入れて、診断書を郵送する方法も相談できます。

休職期間が終わっても復職できないときは、どうなりますか？

就業規則の定めにより、休職期間の延長や、期間満了による退職の扱いとなる場合があります。満了が近づいたら、主治医・会社と今後の見通しを早めに相談してください。退職となった場合でも、条件を満たせば傷病手当金を退職後も継続して受給できるしくみ（資格喪失後の継続給付）があります。詳細は加入している健康保険に確認してください。

オンライン診療でも、うつ病の診断書はもらえますか？

オンライン診療でも、医師が診察のうえで必要と判断すれば診断書は発行されます。メントアは保険適用のオンライン診療で、18時〜24時・365日・当日予約可、診断書最短即日発行に対応しています。体調や仕事の都合で日中に通院しづらい方も、休職を考えている状況をそのまま医師に伝えてください。

まとめ

医師が療養を必要と判断する状態なら、うつ病での休職は甘えではなく治療の一部。自責感の強まりも症状のひとつです
手続きは「受診→診断書→会社へ提出→休職開始」の4ステップ。休職制度の詳細は就業規則で確認します
うつ病の休職期間は数ヶ月単位（3〜6ヶ月程度）が多いとされ、適応障害より長くなりやすい傾向があります
休職中は休養期・回復期・リハビリ期の段階に合わせて過ごし、特に初期は休養を最優先にします
収入は傷病手当金（給与の約3分の2・通算最長1年6ヶ月）で支えられ、復職は産業医面談・リワーク・試し出勤を活用して段階的に進めます

休むと決めることは、逃げではなく、回復に向けた最初の治療です。つらさをひとりで抱え続ける必要はありません。あなたの心と体を守ることを、どうか最優先にしてください。

出典・参考文献

つらい症状が続くときは、ひとりで抱え込まずご相談ください。メントアは保険適用のオンライン心療内科・精神科です（18時〜24時・365日、当日予約可）。

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FAQ

心療内科・精神科に関する
よくある質問

仕事帰りでも受診できますか？夜間診療の有無を知りたいです。

クリニックによっては、お仕事をお持ちの方でも通いやすいよう夜間外来を設けている場合があります。当日の最終受付時間や診療曜日は、各院の案内をご確認ください。

今日すぐに診てもらいたいのですが、当日でも受診できますか？

多くのメンタルクリニックは予約制ですが、症状の急変など緊急を要する場合は、当日枠で対応可能なケースもあります。まずは電話やWebサイト等で現在の空き状況を問い合わせるのが確実です。

女性の先生に診察をお願いすることは可能でしょうか？

はい、女性医師が在籍しているクリニックでは、指名や担当日の選択が可能です。公式ホームページの医師紹介欄を確認するか、予約時に「女医を希望」と伝えておくとスムーズです。

漢方薬による治療は受けられますか？

西洋薬だけでなく、体質や症状に合わせた漢方薬を処方しているクリニックも多くあります。「なるべく自然な薬を使いたい」などのご希望があれば、診察時に医師へご相談ください。

診察にかかる費用が気になります。保険は使えますか？

基本的に健康保険が適用されるため、自己負担3割程度で受診いただけます。初診料や処方箋の有無で前後しますが、一般的な目安として数千円程度（4,000円〜6,000円前後）を見ておくと安心です。

診断書を書いてもらうことはできますか？

基本的には、医師が必要と判断した場合、職場や学校に提出するための診断書を発行してくれます。予約時や診察中に「診断書希望」と伝えておくとスムーズです。

初めての受診で、うまく話せるか不安です。準備は必要ですか？

全てを完璧に話そうとしなくても大丈夫です。「いつから」「どのような症状で困っているか」を簡単で良いのでメモしてお持ちいただくと、伝え漏れがなくなり、診察がよりスムーズに進むでしょう。

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