診断書の費用はいくら？相場と保険適用の仕組み

診断書の費用（文書料）は、健康保険の対象外となる自費扱いが原則で、一般的な診断書であれば数千円程度が目安とされています。ただし例外もあり、傷病手当金の申請書に医師が記入する意見書のように、健康保険が使える書類もあります。「いくらかかるのかわからないまま依頼するのが不安」「思っていたより高くて驚いた」と感じていませんか。診断書の料金は各医療機関がそれぞれ定める決まりになっているため、金額に幅があるのは自然なことで、あなたの確認不足ではありません。

この記事では、次のことがわかります。

• 書類の種類ごとの費用の目安と、金額に幅がある理由
• なぜ診断書は自費なのか（健康保険の仕組みから解説）
• 保険が使える例外の書類（傷病手当金の意見書など）
• 消費税の扱い、支払いのタイミング、郵送時の送料
• 費用を抑えるために現実的にできる工夫
• 会社が費用を負担するケースと、医療費控除の扱い

診断書の費用相場 — 書類の種類ごとの目安

診断書の発行にかかる費用は「文書料」と呼ばれます。健康保険の対象外となる自費扱いが原則で、一般的な診断書であれば2,000〜5,000円程度が目安とされています。金額は書類の種類（記載する項目の多さ）と医療機関の設定によって変わり、同じ「診断書」という呼び名でも数百円から1万円程度まで幅があります。

書類の種類	費用の目安	健康保険
一般的な診断書 （休職・会社提出用など）	2,000〜5,000円程度	対象外 （自費）
復職可否についての 診断書	2,000〜5,000円程度	対象外 （自費）
傷病手当金の意見書 （申請書の療養担当者記入欄）	3割負担で300円程度	対象
診療情報提供書 （紹介状）	3割負担で750円程度	対象
生命保険・医療保険の所定様式 （診断書・通院証明書）	5,000〜10,000円程度	対象外 （自費）
障害年金用の診断書	5,000〜10,000円程度	対象外 （自費）
自立支援医療 （精神通院医療）用の 診断書	数千円程度	対象外 （自費）
精神障害者 保健福祉手帳用の 診断書	数千円程度	対象外 （自費）

上の金額はあくまで一般的な目安であり、実際の料金は医療機関によって異なります。正確な金額は、受診先の窓口や医療機関のウェブサイトで確認してください。

記載項目が多い書類ほど高くなりやすい

文書料の差は、おおまかにいえば「医師が記入する項目の多さ」と「作成にかかる手間」を反映しています。休職用の診断書のように、病名・療養期間・就労可否といった数項目を記載する書式は比較的シンプルです。一方、障害年金用の診断書は、日常生活能力の判定や現症の詳細など記載欄が多く、過去のカルテを確認しながら作成するため時間がかかります。保険会社の所定様式も、入通院日数や治療内容を1件ずつ転記する必要があり、金額が高めに設定されている傾向があります。

同じ用途でも書式によって金額が変わる

「休職のための診断書」ひとつをとっても、医療機関の自由書式で足りる場合と、会社指定の様式に細かく記入する場合とでは、作成の手間が異なります。会社指定様式のほうが料金を高く設定している医療機関もあります。依頼するときに指定様式を渡すと、その場で金額を教えてもらえることが多いので、遠慮せず確認して差し支えありません。

再発行やコピーの費用

一度発行した診断書を紛失した場合の再発行は、あらためて文書料がかかるのが一般的です。ただし、発行済みの書類の写し（コピー）で足りるケースもあり、その場合は数百円程度の実費で済むこともあります。提出先が「原本」を求めているのか「写しで可」なのかによって費用が変わるため、依頼前に確認しておくと無駄な出費を避けられます。

なぜ診断書は自費なのか — 健康保険の仕組みから理解する

「病院で受け取る書類なのに、どうして保険が効かないのだろう」と感じる方は多くいます。これは、健康保険が給付する対象があらかじめ法律で決められていることが理由です。

健康保険が給付するのは「療養の給付」の範囲

健康保険法では、被保険者の病気やけがに対して行う給付の中身が具体的に定められています。具体的には、診察、薬剤や治療材料の支給、処置・手術その他の治療、在宅療養にともなう看護、入院とそれにともなう看護、といった項目です。つまり健康保険は「病気やけがを治すための医療行為」を対象としており、診断書のような文書の作成はこの範囲に含まれていません。

診断書は、すでに行われた診療の内容を第三者（会社・保険者・行政など）に証明するための書類です。治療そのものではなく、患者本人の都合や提出先の要請にもとづいて作成されるものであるため、保険の給付対象にはならず、全額自己負担となる自費の扱いになります。

区分	具体例	費用の扱い
療養の給付 （保険診療）	診察、検査、処方、精神療法など治療のための行為	保険適用 （原則3割負担など）
保険で評価されている文書	傷病手当金の意見書、診療情報提供書（紹介状）など	保険適用 （点数が定められている）
保険外の文書 （文書料）	休職・復職の診断書、保険会社の所定様式、障害年金用の診断書など	全額自己負担 （自費）

「自由価格」だから医療機関ごとに金額が違う

保険診療の料金は、国が定める診療報酬点数表によって全国一律に決まっています。一方、保険の対象外である文書料は点数表に定めがないため、各医療機関が自らの判断で金額を設定します。同じ内容の診断書でも、A院では3,000円、B院では5,000円ということが起こるのはこのためです。「高いほうが良い診断書」ということでも、「安いほうが手抜き」ということでもありません。

なお、保険外の費用を患者から徴収する場合、その内容と金額を院内の見やすい場所に掲示することが医療機関に求められています。受付周辺の掲示や、医療機関のウェブサイトの料金案内を見れば、事前に金額を確認できることが多いはずです。

消費税は「かかる」扱いが一般的

保険が適用される診療は、社会保険診療として消費税が非課税とされています。一方、文書料のような保険外の費用は課税の対象として扱われるのが一般的です。そのため、掲示されている金額が税込みなのか税別なのかによって、実際の支払額が変わります。「3,000円と書いてあったのに3,300円だった」という行き違いを防ぐには、表示が税込みかどうかを確認しておくと確実です。

保険が使える例外の書類 — 傷病手当金の意見書など

すべての書類が自費というわけではありません。診療報酬点数表に項目が設けられている書類は、健康保険が適用され、自己負担割合に応じた金額（3割負担なら3割）で済みます。心療内科・精神科の受診で関わる可能性が高いのは、次の2つです。

傷病手当金の意見書（療養担当者記入欄）

傷病手当金は、業務外の病気やけがで仕事を休み、給与が受けられないときに健康保険から支給される制度です。協会けんぽの案内では、連続する3日間の待期期間のあと4日目以降の労務に服せなかった日が対象で、支給期間は支給開始日から通算1年6ヶ月、1日あたりの金額はおおむね給与（標準報酬）の3分の2に相当する額とされています。

この申請書には医師が記入する療養担当者記入欄（意見書）があり、この記入に対しては「傷病手当金意見書交付料」として診療報酬上の点数（100点）が定められています。つまり保険適用で、3割負担であれば300円程度です。休職中に毎月申請する場合も、その都度この金額がかかります。数千円の診断書とは桁が違うため、この違いを知っているかどうかで負担感は大きく変わります。

診療情報提供書（紹介状）

通院先を変える、あるいは対面での治療を受けるために別の医療機関を紹介してもらう場合に発行されるのが診療情報提供書、いわゆる紹介状です。これも診療報酬に点数（250点）が定められており、保険適用で3割負担なら750円程度です。医師どうしが診療内容を引き継ぐための書類であり、患者が第三者に提出する診断書とは性質が異なります。

「診断書」と「意見書」は別物として考える

会社から「診断書を出して」と言われたとき、実際に必要なのが自費の診断書なのか、保険が使える意見書なのかで、費用は10倍近く変わることがあります。特に傷病手当金は、独立した診断書ではなく申請書の意見書欄への記入で足りるのが原則です。「診断書」という言葉が広い意味で使われている場面では、提出先に様式を確認するだけで支払いが変わる可能性があります。

用途別に必要な書類と費用の考え方

「自分の場合はどの書類がいくら必要なのか」を整理すると、次の表のようになります。休職の手続きでは、会社提出用の診断書と傷病手当金の意見書の両方が必要になることもあります。

※表は横にスクロールできます

自分の状況がどれに当てはまるのかがわかると、必要な出費の全体像が見えてきます。診断書そのものの受け取り方や依頼の手順については、診断書のもらい方・即日発行の可否を解説したコラムで詳しく紹介しています。

支払いのタイミングと、領収書・医療費控除の扱い

金額と同じくらい気になるのが「いつ・どうやって払うのか」です。ここは医療機関ごとの運用差が大きい部分なので、代表的なパターンを知っておくと戸惑わずに済みます。

受け取り方	支払いのタイミング	補足
診察当日に窓口で受け取る	診察の会計と一緒に支払う	診察料（保険）と文書料（自費）が同じ会計に並ぶ
後日、窓口で受け取る	受け取り時に支払うことが多い	依頼時に前払いを求める医療機関もある
郵送で受け取る	事前の振込・カード決済が中心	送料が別途かかる場合がある

診察料と文書料は別立てで計算される

診断書を依頼した日の会計では、保険が適用される診察料と、自費の文書料が合算されて請求されます。「今日は診察だけのつもりだったのに支払いが増えた」と感じるのはこのためです。領収書を見ると、保険診療分と保険外（自費）分が分けて記載されているのが一般的です。

郵送で受け取る場合の送料

オンライン診療などで診断書を郵送してもらう場合、文書料に加えて送料がかかることがあります。普通郵便のほか、追跡できる方法（レターパックや簡易書留など）を選べる医療機関もあり、方法によって数百円程度の差が出ます。提出期限が迫っているときは、到着日数と送料のバランスを窓口に相談してみてください。

領収書は必ず受け取り、保管する

文書料の領収書は、会社に費用の実費精算を申請するときや、医療費控除の集計をするときに必要になります。医療費の領収書は、その年の分をまとめて保管しておく習慣をつけておくと、あとから探し回らずに済みます。なお、いったん作成が始まった書類は、キャンセルしても返金されないことが一般的です。依頼する前に「本当にこの書類が必要か」を確認しておくことが、結果的にいちばんの節約になります。

診断書代は医療費控除の対象になる？

確定申告の医療費控除は、その年に支払った医療費が一定額を超えたときに所得から差し引ける制度です。ここでよく質問されるのが「診断書代も入れていいのか」ですが、結論から言えば、診断書の文書料は原則として医療費控除の対象外とされています。

医療費控除の対象は「治療または療養に直接必要な費用」と考えられており、診断書は治療そのものではなく、第三者に事実を証明するための書類だからです。同じ医療機関に支払ったお金でも、扱いが分かれる点に注意してください。

• 対象になり得るもの：診察料、検査料、処方された薬の代金、通院のための公共交通機関の運賃
• 原則として対象外のもの：診断書などの文書料、自己都合による差額ベッド代、健康増進目的のサプリメント代

なお、医療費控除の細かい取り扱いや、その年の申告に関する判断は税務署の管轄です。金額が大きい場合や判断に迷う場合は、領収書を手元に用意したうえで、所轄の税務署に確認するのが確実です。医療費控除の対象にならないとしても、領収書は会社への実費精算や記録として役立ちます。

費用の負担を抑えるためにできること

診断書の料金そのものを値引きしてもらうことはできませんが、「不要な書類を作らない」「保険が使えるほうを選ぶ」という形で、支払いを減らせる場面はあります。ここでは現実的にできる4つの工夫を紹介します。

①提出先に「本当に必要な様式」を先に確認する

いちばん効果が大きいのがこれです。会社から「診断書を」と言われても、実際には所定の様式に記入してもらうだけで足りることがあります。特に傷病手当金は、独立した診断書ではなく申請書の意見書欄への記入で足りるのが原則で、保険適用のため数百円で済みます。依頼の前に、人事担当者に「どの書式に、どの項目を書いてもらう必要がありますか」と一度確認してみてください。

②1通で複数の用途を兼ねられないか確認する

会社と保険会社の両方に提出が必要な場合など、同じ内容の書類を2通依頼すれば、原則として文書料も2通分かかります。ただし、提出先によっては原本ではなく写し（コピー）で受け付けてもらえることがあります。「原本が必要か、コピーで可か」を提出先ごとに確認するだけで、2通目の文書料が不要になるケースがあります。

③会社が費用を負担するケースを確認する

診断書の費用は本人負担が実務上は多いものの、会社の就業規則や労働協約で、会社が文書料を負担すると定めている場合があります。また、休職や復職の判断のために会社側が特定の医療機関の受診を指示する場合は、会社が費用を負担する運用をとっていることもあります。まずは就業規則を確認するか、人事担当者に「文書料の取り扱いはどうなっていますか」と尋ねてみる価値があります。

④通院自体の費用は公的制度で軽くできる（ただし文書料は対象外）

ここは誤解が多いところなので、正確にお伝えします。通院の費用を軽くする公的制度はありますが、いずれも保険診療の自己負担を対象としており、自費である文書料には使えません。

制度	何が軽くなるか	文書料への適用
自立支援医療 （精神通院医療）	精神科通院の医療費の自己負担が原則1割に軽減される	適用されない（申請用の診断書自体も自費）
高額療養費制度	ひと月の保険診療の自己負担が上限額を超えた分が払い戻される	適用されない（自己負担額に算入されない）
傷病手当金	休業中の所得を補う（医療費の軽減ではない）	制度の対象外（意見書は保険適用）

つまり「自立支援医療を使えば診断書代も1割になる」ということはありません。一方で、通院が長期にわたる見込みであれば、診察・処方にかかる毎月の負担は自立支援医療で大きく変わります。文書料と通院費は別の話として、どちらも押さえておくのが現実的です。制度の要件や申請方法は自治体・加入している健康保険によって異なるため、主治医や窓口に確認してください。

費用が心配で受診をためらっているときは

「診断書代がいくらかわからないから、受診自体をやめておこう」と考えてしまう方がいます。しかし、状態が悪化してから動くほうが、結果として休む期間も費用もふくらむことが少なくありません。文書料は数千円の範囲に収まることが多く、受診そのものは健康保険が使えます。

いまの自分の状態を整理してから受診したい方は、症状別のセルフチェック一覧で状態を客観視してみるのもひとつの方法です。セルフチェックはあくまで受診の目安であり、診断は医師の診察によって行われます。

死にたい気持ちが強いとき・自分を傷つけたくなったときは、費用のことは後回しにして、すぐに相談してください。こころの健康相談統一ダイヤル（0570-064-556）や、#いのちSOS（0120-061-338）などの公的な相談窓口が利用できます。

なお、通院の時間が取れないことが受診のハードルになっている場合は、オンライン診療という選択肢もあります。オンライン心療内科・精神科のメントアは、保険適用のオンライン診療を18時〜24時・365日実施しており、当日予約にも対応しています。診断書最短即日発行・郵送での受け取りに対応しており、文書料や送料などの費用は診察の際に確認できます。

よくある質問

診断書の費用はいくらくらいですか？

一般的な診断書は健康保険の対象外（自費）で、2,000〜5,000円程度が目安とされています。障害年金用や保険会社の所定様式など、記載項目の多い書類は5,000〜10,000円程度になることもあります。文書料は医療機関ごとに設定されているため、正確な金額は受診先に確認してください。

診断書に健康保険は使えますか？

一般的な診断書には使えません。健康保険が給付するのは診察や治療など「療養の給付」の範囲で、文書の作成は含まれないためです。例外として、傷病手当金の意見書や診療情報提供書（紹介状）は診療報酬に点数が定められており、保険適用となります。

病院によって診断書の料金が違うのはなぜですか？

文書料は保険診療のように国が金額を定めておらず、各医療機関が設定できるためです。書式の複雑さや記載項目の多さによっても差が出ます。保険外の費用は院内などに掲示されているのが一般的なので、受付の掲示やウェブサイトの料金案内で事前に確認できます。

診断書の費用はいつ支払いますか？

診察当日に受け取る場合は、診察料と一緒に会計で支払うのが一般的です。後日受け取りの場合は受け取り時の支払いが多く、依頼時に前払いを求める医療機関もあります。郵送で受け取る場合は、事前の振込やカード決済に加えて送料がかかることがあります。

診断書の代金は医療費控除の対象になりますか？

診断書などの文書料は、治療に直接必要な費用ではないため、原則として医療費控除の対象外とされています。一方、診察料や薬代、通院の交通費は対象になり得ます。判断に迷う場合は、領収書を用意したうえで所轄の税務署に確認してください。

診断書の費用は会社が出してくれますか？

実務上は本人負担のことが多いものの、就業規則や労働協約で会社が文書料を負担すると定めている場合があります。また、復職判定などで会社側が受診を指示する場合は、会社負担の運用をとっていることもあります。まず就業規則を確認するか、人事担当者に取り扱いを尋ねてみてください。

診断書を2通もらうと費用は2倍になりますか？

原則として、通数分の文書料がかかります。ただし提出先によっては原本ではなく写し（コピー）で受け付けてもらえることがあり、その場合は2通目の文書料が不要になります。依頼する前に、提出先それぞれに原本が必要かどうかを確認しておくと出費を抑えられます。

傷病手当金の申請は毎月お金がかかりますか？

傷病手当金は原則として1ヶ月ごとなど区切って申請するため、そのたびに医師の意見書の記入が必要になります。意見書は保険適用で3割負担なら300円程度のため、自費の診断書に比べれば負担は小さく収まります。申請の頻度や様式は加入している健康保険によって異なるため、事前に確認してください。

まとめ

• 診断書の費用（文書料）は健康保険の対象外の自費が原則で、一般的な診断書は2,000〜5,000円程度が目安です
• 例外として、傷病手当金の意見書や紹介状は診療報酬に点数があり、保険適用で数百円程度で済みます
• 文書料は国が金額を定めていないため医療機関ごとに差があり、院内掲示やウェブサイトで事前に確認できます
• 「本当に必要な様式」を提出先に確認するだけで、自費の診断書が不要になることがあります
• 自立支援医療や高額療養費は通院費の負担を軽くしますが、自費の文書料には使えません

費用の見通しが立つと、動き出すハードルは下がります。金額の目安を知ったうえで、必要な書類だけを、必要なタイミングで依頼していきましょう。わからないことは、受診の際に遠慮なく確認して差し支えありません。

出典・参考文献

• e-Gov法令検索 健康保険法（療養の給付の範囲）
• e-Gov法令検索 医師法
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）傷病手当金
• 厚生労働省「我が国の医療保険について」
• 厚生労働省「自立支援医療」
• 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
• 厚生労働省 こころの耳（働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト）

FAQ

心療内科・精神科に関する
よくある質問

仕事帰りでも受診できますか？夜間診療の有無を知りたいです。

クリニックによっては、お仕事をお持ちの方でも通いやすいよう夜間外来を設けている場合があります。当日の最終受付時間や診療曜日は、各院の案内をご確認ください。

今日すぐに診てもらいたいのですが、当日でも受診できますか？

多くのメンタルクリニックは予約制ですが、症状の急変など緊急を要する場合は、当日枠で対応可能なケースもあります。まずは電話やWebサイト等で現在の空き状況を問い合わせるのが確実です。

女性の先生に診察をお願いすることは可能でしょうか？

はい、女性医師が在籍しているクリニックでは、指名や担当日の選択が可能です。公式ホームページの医師紹介欄を確認するか、予約時に「女医を希望」と伝えておくとスムーズです。

漢方薬による治療は受けられますか？

西洋薬だけでなく、体質や症状に合わせた漢方薬を処方しているクリニックも多くあります。「なるべく自然な薬を使いたい」などのご希望があれば、診察時に医師へご相談ください。

診察にかかる費用が気になります。保険は使えますか？

基本的に健康保険が適用されるため、自己負担3割程度で受診いただけます。初診料や処方箋の有無で前後しますが、一般的な目安として数千円程度（4,000円〜6,000円前後）を見ておくと安心です。

診断書を書いてもらうことはできますか？

基本的には、医師が必要と判断した場合、職場や学校に提出するための診断書を発行してくれます。予約時や診察中に「診断書希望」と伝えておくとスムーズです。

初めての受診で、うまく話せるか不安です。準備は必要ですか？

全てを完璧に話そうとしなくても大丈夫です。「いつから」「どのような症状で困っているか」を簡単で良いのでメモしてお持ちいただくと、伝え漏れがなくなり、診察がよりスムーズに進むでしょう。

当日受診できてお薬や診断書も最短即日対応。オンライン心療内科「メントア」

オンライン心療内科 メントアオンライン診療なら当日予約も可能！

「mentoa（メントア）オンライン心療内科」は、忙しくて通院の時間が取れない方や、外出がつらい方でも安心の、自宅からスマホで診療を受けられるオンラインクリニックです。メントアには次のような特徴があります。

選ばれる5つの理由

LINEで
完結する
手軽さ

当日受診
即日処方
が可能

保険診療で

通院と
同じ負担

プライバシー
配慮で安心

老舗カウン
セリング
と提携

LINEで完結する手軽さ

予約から相談、オンライン診療、薬の受け取りまで、すべてLINE上で完結。通院の必要がなく、忙しい方でも続けやすい仕組みです。

当日受診・即日処方可能

24時間受付、当日相談可能。つらい時にすぐ相談でき、必要に応じて即日で医師により診断書発行も対応します。

保険診療だから通院時と同じ負担

初診5,400円前後、再診2,900円前後（保険適用時）。保険適用のため、安心して受診いただけます。

プライバシー配慮で安心

お薬の発送元はクリニックだとわからない表記に。周りに知られる心配がなく、安心してご相談いただけます。

カウンセリング実績40万件超のサービスと提携

40万件以上の相談実績を持つ電話カウンセリングサービス「エキサイトお悩み相談室」と提携。お薬の服用に抵抗がある方は、まずこちらでお話しするのもおすすめです。

LINEで完結！詳しくはこちら空きがあれば予約なしで今すぐ受診も！